桃田健史

熊本県とホンダがついに、超小型モビリティの「実需の精査」を目指す本格的な旅に出た。「次世代小型電動パーソナルモビリティによる社会実験」が始まるのだ。今回の取材では、その“事実上のキックオフ式”に立ち会った。

自動運転をめぐるグーグルとアウディの動き、センサー機器「ライダー」の狙い、スタンフォード大と次世代車技術研究コンソーシアム…こうした「パズルのピース」から、「グーグルカー」の本当の狙いが見えてきた。

世界最大規模のエレクトロニクス展示会「CES2014」で、アウディの記者会見にメディアが殺到した。ネタはグーグルが主導する「OAA（オープン・オートモーティブ・アライアンス）」、スマートフォンでおなじみのアンドロイドＯＳを車載機器で利用する枠組みだ。

「2014年最初の記事は、軽自動車の将来について書こう」そう決めて、筆者は下準備を進めていた。だが、「スズキ」の鈴木修会長兼社長（83）を目の前に、気持ちが揺らいだ。言葉の節々に、武者が「最後の大きな戦い」に挑むような心の叫びを感じたからだ。

グーグルのロボット関連企業買収が注目を集めているが、ロボットとクルマの自動運転の共通項が「自律移動」だ。それは高度な制御技術、画像や音声による外部環境把握、モバイル等の受信機とクラウドの連携が含まれる。つまりそれは、「次世代型テレマティクス」である。

11月10日（日）、埼玉県内のマツダディーラーで起きた自動ブレーキ事故に関して、マスコミ各社の報道が過熱している。中には誤解を招きかねない内容も見受けられるため、公開されている事実と筆者の実体験に基づき、今回の事案に関しての意見を述べたい。

ホンダは11月10日、毎年恒例の先進技術説明会「ホンダミーティング」を開催。その中で目を引いた展示物があった。それは、2015年に日本を含む世界市場で販売予定の「アキュラNSX」（日本向けはホンダNSX）のパワートレイン構造の紹介だ。

11月30日（土）と12月1日（日）、東京・お台場のメガウェブで、「東京モーターショーでは実現できない、もっと別の視点で行う自動車イベント」として「モビリティジャム」が開催される。その目的や内容と、最近の超小型モビリティ関連案件の動向を紹介する。

日本で最近、自動運転に関する報道が増えている。メディアがブームを煽り、一般市民への訴求を進め、産学官が連携して技術革新を進め、全てが良い方向に動いているかのよだ。だが筆者は「日本側は、自動運転に関して“本当の敵”が誰だか分かっていないのでは？」と感じている。

本連載第154回の「トヨタ・ホンダ・日産シリコンバレーオフィス独占インタビュー」には多方面から反応があった。自動車産業関係者はもとより、“投資”に対する関心が高く、また「テレマティクス関連のスタートアップ探しが盛んになっている」という声を数多く聞いた。

「これは、カーナビどころじゃないな」。衛星測位の最前線を取材しながら、つくづくそう思った。米政府のGPS戦略上、スマホやカーナビでの利用など「ごく小さな出来事」に過ぎない。ならば、GPSについて、米政府がいま最も関心を持っていることは何か？

2006年、生身の人間がジェットエンジンで推進する形態として、世界で初めて飛んだジェットマン。その彼に会いたい一心で、リノに来た。年に一度の飛行機のお祭りに、彼が初登場するのだ。

1960年代、英国の特撮人形劇「サンダーバード」は世界に衝撃を与えた。日本では60～80年代に何度も再放送され、幅広い世代の“良き思い出”となっている。日本科学未来館での「サンダーバード博」は、そうした社会背景から開催されたが、中に気になる展示があった。

マツダが、またやった――。箱根のTOYO TIRES ターンパイクを全面的に貸り切った試乗会。今回持ち込まれたプロトタイプは、今年後半に日本発売予定の「アクセラ」の5ドアハッチバック、商品名「アクセラスポーツ」だ。

この数ヵ月、欧米で「空飛ぶ○○」のメディア露出が増えている。アメリカのマサチューセッツ州では5月、次世代型「空飛ぶクルマ」。チェコのプラハでは6月上旬、「空飛ぶ自転車」。こうした小型飛行体には、共通項がある。それが、VTOL（垂直離着陸）だ。

福岡県宗像市内を流れる釣川沿いに、“ウナコーワ”や“キャベジンコーワ”で知られる興和株式会社の小さな工場がある。ただし作っているのは医薬品ではない。次世代小型移動体「コボット」の本社・開発本部である。

“実需”とは、“使う人にとって本当に役に立つ”とは何か？筆者は常にそう自問自答しながら、日本・世界各地で超小型モビリティなど、“次世代パーソナル移動体”の取材を進めている。そうしたなかで、気になった自治体があった。それが、熊本県だ。

7月18日、さいたま市役所で、超小型モビリティ社会実験「ホンダ・さいたま市」共同発表会が開催された。国交省による超小型モビリティ導入促進事業で同市の申請が認定されたことに伴う、「さいたま市小型電動モビリティ利活用推進協議会」推進体制の発表だ。

この1～2ヵ月、海外の有力EVベンチャー経営破綻が続いた。それとは対称的に最近、EV事業でのポジティブムーブメントとして、世界のメディアに取り上げられることが多い企業がある。それが、あの「テスラ」だ。

近年、日系自動車メーカーはテレマティクス事業強化のため、シリコンバレーの活動拠点を拡充する動きを見せている。そこで今回は日系ビック3のトヨタ、ホンダ、日産の現地オフィスで、テレマティクス最前線に挑む日本人担当者に独占インタビューを行なった。