桃田健史

ロサンゼルスオートショーが鳴り物入りで併催したテレマティクスのイベント「コネクテッド・カー・エキスポ」は、事実上、失敗に終わった。そこには、「自動車産業界のテレマティクスビジネスに対する認識の甘さ」が見え隠れしている。

10月28日、世田谷区で保坂展人区長、福田紀彦・川崎市長も参加して「燃料電池車セミナー」が開催された。なぜ世田谷区や川崎市が、次世代エネルギー関連に積極的に動くのか。

中国の自動車技術学会の年次総会で、自動運転に関するセッションが実施された。会場内からの中国人の質問に対して、ボルボ関係者が「まず、そうした状況に陥らないことだ」と答えると、会場内のあちらこちらから冷笑が起こった。

この10月、筆者はパリでモーターショーを、さらに東南アジアに向かう途中、日本に立ち寄りCEATECを取材するなかで、日系企業再生に向けた新しい動きを感じた。そのキーワードは「Heritage（ヘリテージ、遺産・継承すべきもの）」だ。

「期待していたほどじゃないね」。欧州最大級のIT・電機製品ショー、IFA2014の現場で、そんな日本語をよく耳にした。日系メーカーの出展関係者や日本からの視察者たちの声だ。

グーグル、アマゾン、フェイスブックら米IT大手による「ドローン」（小型の自動飛行体）実用化競争が活発化している。彼らの目的は何なのか。本稿では、あくまで筆者の個人的考えとして「ドローン」のあり方を紹介したい。

燃料電池車が世界各地のマスコミで大きく取り上げられたのは、ひと昔前の2000年代初頭。その「第1次ブーム」はなぜ終わり、そしてなぜ今再び普及の機運が盛り上がっているのか。

「自動運転技術では、日本が世界をリードしている」。自動車メーカー、自動車部品メーカー、通信インフラ関連メーカー、そして霞ヶ関の関係者の多くがそう信じている。だが、そこには大きな落とし穴が3つある、と筆者は思う。

UBER。「ウーバー」と発音する。サンフランシスコ発のこの新ビジネスがいま、世界の交通ビジネスのなかで、大きな波紋を広げている。今回、同社の本社を日本メディアとして初めて取材した。

アメリカ、日本で自動運転を巡る動きが活発化している。米国での自動運転シンポジウムを現地取材し、さらにシリコンバレー周辺で自動運転、及びテレマティクスの最新状況を探った。

グーグルは6月25日、自動車の車載器とスマートフォンを連携する「アンドロイドオート（Android Auto）」を世界初公開し、28自動車ブランドの参画を発表した。だがそこにトヨタの名前はなく、同社は6月18日に独自サービス「T-Connect」を世界初公開している。

前回、前々回で見てきた技術論とは別次元で、日系メーカーがグーグル等の米IT大手に大負けする要因がある。それが「カルチャーの欠落」だ。ある意味タブー視されてきた、日本の自動車産業の歩みについて、あえて触れる。

2009～10年ごろ、日米欧中韓で相次いでEV普及のための施策が発表・実施された。筆者はその現場を数多く見てきたが、その多くが2012年～2013年に相次いで頓挫した。これらの共通点は「実需のない施策」であることだ。

2014年に入り、グーグル等欧米IT系ビックネームの自動車産業参入の動きが加速している。多くの金融筋が、直近のIT系の動きに自動車産業界が「追いついていける訳がない」という認識を持っている。一方、自動車産業界に危機感を持つ関係者は極めて少ない。

子どもが「本物のクルマ」を運転する。そんな夢のような話がいまから約50年前、横浜の郊外に存在した。以前にも本連載で紹介した、「こどもの国」に残されていた最後のダットサン「ベビー」が、日産で修復作業に入った。

2014年3月17日、タイの首都バンコクに新たな店がオープンした。規模はけっして大きくない小さな店舗の開業を記念する記者会見には、総勢100名を超える招待客が集まり、ショールーム内はすし詰めの状態となった。

「え!?　なにこれ？　うわぁ！　こんなの初めて！」。「i-ROAD」車内で、筆者は叫んだ。これまで30年以上にわたり、世界各地で様々な移動体に乗ってきたが、ここまでの「奇妙な動き」を体験するのは初めてだ。

東京都荒川区の大型商業施設「LaLaテラス南千住」。この周辺では、「子乗せ」タイプの電動アシスト自転車がとても多い。幼児二人乗せ、または後部席に幼児を乗せて前のカゴに買い物袋を入れて走るママたちの数が、とにかく多いのだ。どうしてこんなに多いのか？

米アップルはiPhoneと車載機器を音声認識技術「Siri（シリ）」で連携させる新システム「CarPlay」を発表。各国で大きく報道されているが、自動車産業界では、「CarPlayはさほどの驚異ではない」という声もある。はたしてその正体は……。

熊本県とホンダによる、超小型モビリティの「実需の精査」を目指す社会実験。そこでは「くまモン」をモチーフにラッピングデザインされたホンダの電動カート、通称「くまモンパル」が大きな役割を果たした。