桃田健史

新型「プリウス」がどんなに優れたクルマであっても、フランクフルトショーの主役はやはり今年もメルセデスだった。筆者は長年に渡り、メルセデスを肌感覚で見てきた。その経験を踏まえ、メルセデスの強みを3つの領域に分類し解析してみたい。

全国各地で年々増加している公共交通の空白を埋めているのが乗り合いタクシーだが、増加するほどに自治体の財政負担が増える悪循環が続いている。こうした負の連鎖を抜け出す可能性として、熊本県阿蘇郡小国町の事案を紹介したい。

2010年から続いている超小型モビリティ実証試験。最近、全国で「国は法整備についてどこまで本気なのかよく分からない」、「自動車メーカー側も腰が引けているのでは？」との不安や不信感が漏れ聞こえるようになってきた。

近年、イスラエルで自動車関連のスタートアップが続々と生まれている。なぜいま自動車関連なのか、そこになぜ、日系メーカーが接触しようとしているのか？そして、そもそもなぜ、優秀なスタートアップがイスラエルで生まれるのか？

米デトロイト郊外、アナーバー市。ここは、日米欧韓に加えて中国の自動車メーカーや自動車部品メーカーの研究開発拠点が集積するエリアだ。この地で初めて、無人移動体の業界団体・AUVSIが自動運転のシンポジウムを開催した。

アンジュレーション（高低差）が激しい難コース、1周約4kmの米カリフォルニア州ソノマレースウエイ。最高出力560馬力、0～100km/h加速3.7秒のアウディ製スーパーセダン「RS7」をベースにした自動運転車、愛称「ロビー」が究極の走りを披露した。

DeNAと自動運転技術関連のベンチャー企業ZMPが先月末、「ロボットタクシー」に関する共同記者会見があった。その翌日、ZMP本社で同社・谷口恒社長と筆者のふたりだけで、じっくりと話を伺った。

米国防高等計画局（DARPA）が災害対策を目的とした大規模なロボットコンテストを開催し、韓国チームが優勝。日本チームは11位と14位に沈んだ。なぜ日本は勝てなかったのか、現地で観戦・収集した情報を基に分析する。

米国防高等計画局（DARPA）が災害対策を目的とした大規模なロボットコンテストを開催し、韓国チームが優勝。日本チームは11位と14位に沈んだ。なぜ日本は勝てなかったのか、現地で観戦・収集した情報を基に分析する。

「そうだな、これが日本に足りないモノだな」2つの展示会を見ながら、そう思った。パシフィコ横浜で開催された、『人とクルマのテクノロジー展』と、幕張メッセの第1回ドローン展だ。

米連邦航空局はドローンを含む無人飛行体全体について、急速に動きを速めている。そうした中で日本の存在感は極めて小さい。

川崎の臨海部といえば、日本屈指の巨大工業地帯だ。その川崎市で、先日“世界初”となる最新型水素施設の記者発表会に参加した。

この1～2年、欧米各地でダイムラー社のカーシェアリングサービス「CAR2GO」の存在感が急激に増している印象がある。成功している最大の理由は、どこでも乗り捨てられることにある。

この1～2年、欧米各地でダイムラー社のカーシェアリングサービス「CAR2GO」の存在感が急激に増している印象がある。成功している最大の理由は、どこでも乗り捨てられることにある。

米アマゾンが、小型の無人飛行体「ドローン」で商品を配達するサービス「プライムエア」の構想を発表したのが2013年12月。このほど、米国連邦航空局はアマゾン・ロジスティックス社に対し飛行試験実施を承認したと発表した。

アメリカの“タクシー後進国”と“クルマの過剰供給”という社会背景のなか、UberやLyftが創業5年程度で急成長している理由は何か？そこには大きく3つの要素がある。

Uberの福岡市での実証試験を国交省が行政指導する一方、楽天が米ベンチャーのLyftに対して、約360億円の出資を発表した。アメリカ発の「シェアライド」に、日本でも注目が集まっている。

燃料電池車の普及について、産学官の各方面への取材を続けている。そこで感じるのは「水素社会に対する“温度差”」だ。特に、水素インフラについて、その“差”は大きい――。

燃料電池車の現状は、世界基準に対して実質的に最も影響力があるアメリカが態度を明確にしていないため、燃料電池車の本格普及が先読みできない、というものだ。ではなぜ、アメリカは燃料電池車に対して保守的なのか？

「水素社会」の華やかな部分をメディアが浮き立って報道する一方で、燃料電池車関係のシンポジウム等では関係者の本音が聞こえてくる。それは、燃料電池車は「死の谷」の真っ只中にいる、というものだ。