井堀利宏

社会人必須の教養「経済学」を改めて学び直す！特集『東大名誉教授が教えるミクロ＆マクロ経済学』（全10回）最終回は、国際経済について解説。国際貿易をするメリットは？政策介入の弊害は？閉鎖経済と開放経済の違いなど、マクロ経済学の基本を学び直します。

社会人必須の教養「経済学」を改めて学び直す！特集『東大名誉教授が教えるミクロ＆マクロ経済学』（全10回）＃9は、景気と成長について解説。一般物価水準はどのように決まるのか？成長率で格差が生まれる要因は？マクロ経済の基本を学び直します。

社会人必須の教養「経済学」を改めて学び直す！特集『東大名誉教授が教えるミクロ＆マクロ経済学入門』（全10回）＃8は金融政策について解説。貨幣の役割は？銀行の役割は？そして金融政策によってGDP（国内総生産）にどのような影響があるのか？マクロ経済の基本を学び直します。

社会人必須の教養「経済学」を改めて学び直す！特集『東大名誉教授が教えるミクロ＆マクロ経済学』（全10回）＃7は、財政政策について解説。財政支出と減税政策、どちらが不況期対策として効果的なのか？乗数効果からひも解きます。

社会人必須の教養「経済学」を改めて学び直す！特集『東大名誉教授が教えるミクロ＆マクロ経済学』（全10回）＃6は、マクロ経済の基本的な考え方について解説。GDPの計算の仕方、3面等価の原則などについて学びます。

社会人必須の教養「経済学」を改めて学び直す！特集『東大名誉教授が教えるミクロ＆マクロ経済学』（全10回）＃5は、市場機能と価格メカニズムについて解説。完全競争、価格調整、市場取引の利益などについて学びます。

社会人必須の教養「経済学」を改めて学び直す！特集『東大名誉教授が教えるミクロ＆マクロ経済学』（全10回）＃4は、企業はどう行動するかについて解説。費用曲線や利潤最大点などの考え方を学びます。

社会人必須の教養「経済学」を改めて学び直す！特集『東大名誉教授が教えるミクロ＆マクロ経済学』（全10回）＃3は、ミクロ経済の重要な主体「家計」の消費行動について解説。「限界効用逓減の法則」や、所得効果、代替効果などの基本概念を学びます。

社会人必須の教養とも言える「経済学」を改めて学び直す！特集『東大名誉教授が教えるミクロ＆マクロ経済学』（全10回）の＃2は、価格と需要と供給の関係について。限界コスト・限界メリット、需要曲線・供給曲線、需要・供給の弾力性などミクロ経済の基本が学べます。

社会人必須の教養とも言える「経済学」を改めて学び直す！今回は、ミクロ経済学の基本編。経済学の基本的な考え方、経済学の主体である家計・企業について、重要な概念である希少性と価格、機会費用などの重要概念が分かります。

経済成長率がマイナスに落ち込む見通しの日本では、増大する一方の年金・医療をどのような制度でまかなっていくのか、そして、若者の声を政治に届ける選挙制度とはどのようなものか？政治・経済問題にも詳しい出口治明・ライフネット生命保険会長と、財政学の第一人者である井堀利宏・東京大学名誉教授が、縦横無尽に語り合います。

増税延期をめぐって迷走が続いてきた消費税。そもそもなぜ消費増税が必要なのか、どうして消費税は嫌われるのか、そして本当に景気の足を引っ張っている要因は何なのか？政治・経済問題にも詳しい出口治明・ライフネット生命保険会長と、財政学の第一人者である井堀利宏・東京大学名誉教授が、縦横無尽に語り合います。

金融政策の専門家である京都大学大学院の翁邦雄教授と東京大学の井堀利宏名誉教授が語り合う、アベノミクス政策に対する評価や、金融政策と財政の持続性との関連など。今回は、個人勘定積立方式を中心とする社会保障（特に年金・医療）改革案や、そうした改革を実現させ若い人の意向が政治に反映できるような選挙改革案とはどのようなものか、考えていきます。

金融政策の専門家である京都大学大学院の翁邦雄教授と、東京大学の井堀利宏名誉教授による対談の前編。非伝統的金融政策を強力に推進してきた現政権アベノミクスの政策に対する評価や、金融政策と財政の持続性との関連性、注目される消費税引き上げの是非などについて議論は展開します。

現行の賦課方式での社会保障制度は、貧しい現役世代や将来世代から裕福な高齢世代に所得を移転するのは、公平性の基準から見て正当化しがたい。さらに、巨額の財政赤字の累積により将来の増税負担が将来世代に先送りされている。最善の改革案として、個人勘定積立方式の概要を紹介していく。

楽観的な前提ではあるが、仮に2020年代に財政健全化が実現したとしよう。しかし、それでも世代間公平の問題は手つかずで残される。その要因は賦課方式の公的年金や医療制度にある。

アベノミクスによる異次元の金融緩和政策は、短期的な景気対策としては効果があったが、一方で財政赤字を出し続ける財政運営を支え続けている。健全な構図に戻すべきタイミングはそう遠くないはずだ。

危機的な日本の財政状況をあらためて確認すると、2020年代以降に問題が一層深刻化することがわかる。「2025年問題」で歳出圧力はいっそう高まり、財政健全化に黄色信号がともるが、十分な対応が検討されているとは言いがたい。

財政健全化に消極的なアベノミクスのもと、消費増税は再延期される見通しが濃厚である。消費増税ありきとは言わないが、財政健全化そのものを先送ることで若い世代や将来世代に負担を強いる構造をそろそろ本気で変えるべく行動を起こすべきではないだろうか。