千葉敏生

米エヌビディアが自社工場を建設しなくてすんだのは幸いだ。起業の段階で、自社工場に必要な資金を調達するのはおそらく不可能だっただろう――。半導体を巡る国家間の攻防を描き、週刊東洋経済の「ベスト経済書・経営書2023」にも選ばれたクリス・ミラー著『半導体戦争』では、半導体のビジネスモデルを変革した台湾TSMCの影響力を浮き彫りにしている。半導体のファブレス革命は、エヌビディアやクアルコム、アップルなどの米大手テック企業にどんな恩恵をもたらしたのか。

米インテルはEUVリソグラフィ装置を市販化し、量産できる企業を探し始めた。アメリカにそんな企業は存在しない、というのが同社の出した結論だった――。半導体を巡る国家間の攻防を描き、週刊東洋経済の「ベスト経済書・経営書2023」にも選ばれたクリス・ミラー著『半導体戦争』では、最先端の半導体露光装置の製造がたった1社に独占されていく背景も深掘りしている。露光装置の分野で世界をリードしていたキヤノンやニコンはなぜオランダのASMLに敗れたのか。

日本の猛攻を受けて米企業がDRAM事業から続々と撤退する中、「ミスター・ジャガイモ」は本能的に、参入する絶好のタイミングが来たと悟った――。半導体を巡る国家間の攻防を描き、週刊東洋経済の「ベスト経済書・経営書2023」にも選ばれたクリス・ミラー著『半導体戦争』では、日本が半導体の世界王者から凋落していく姿も詳解している。米国はどうやって日本の半導体産業に勝利したのか。

原油と同じで、半導体なしで生きていくことなど不可能だった。米国が「半導体産業のサウジアラビア」になりつつある日本を憂慮するのは当然ではないか――。半導体を巡る国家間の攻防を描いた世界的ベストセラー、クリス・ミラー著『半導体戦争』では、1980年代の日米半導体戦争も手厚く解説している。米国が半導体産業での日本の躍進に警戒感を強めていく舞台裏を描く。

電子機器にこそ世界経済の未来がある。小型で電力消費の少ないトランジスタは、まちがいなく家電製品に革命を巻き起こす、と盛田昭夫は悟った――。半導体を巡る国家間の攻防を描いた世界的ベストセラー、クリス・ミラー著『半導体戦争』では、電子立国と呼ばれた日本の隆盛と凋落も浮き彫りにしている。ソニーやシャープを急成長させた半導体の家電革命を描く。

「こいつは世界を変えるぞ」。1972年、ロバート・ノイスは両親の結婚50周年記念パーティーで、シリコン・ウェハーを高く掲げて宣言した――。半導体を巡る国家間の攻防を描いた世界的ベストセラー、クリス・ミラー著『半導体戦争』では、時代とともに半導体の重要性が高まっていく歴史も詳述している。米インテルが起こした半導体革命は、コンピューティング産業を、そして米国の国家全体の命運を変えようとしていた。

現代社会に欠かせない半導体も、ビジネスとして成立するまでには長い年月がかかった。なぜ半導体は一大産業へと成長することができたのか。半導体の黎明期に活躍した挑戦者たちを描いたクリス・ミラー著『半導体戦争』第1部のダイジェストを、ビジュアル図解でお届けする。

1957年10月4日、「集積回路を購入してくれるのは誰なのか？」という疑問への答えが、米カリフォルニアの夜空を駆け抜けた――。今や大国が覇権を争う半導体も、買い手がいなければビジネスとして成立しなかった。半導体を巡る国家間の攻防を描いた世界的ベストセラー、クリス・ミラー著『半導体戦争』では、半導体と軍需産業の密接な関係も詳述している。半導体の黎明期を支え、一大産業へと成長させた挑戦者たちをひもとく。

なぜ米国と中国は半導体を巡って激しく対立しているのか。なぜ半導体は原油を超える世界最重要資源なのか。半導体の覇権争いの最前線を描いた世界的ベストセラー『半導体戦争』の序章のダイジェストを、ビジュアル図解でお届けする。

半導体は原油を超える「世界最重要資源」だ――。最先端技術を巡る米中の対立は激化の一途をたどり、日本も国家戦略で半導体産業の再起を図る。なぜ半導体がここまで関心を集めているのか。その背景に迫ったのが世界的ベストセラー、クリス・ミラー著『半導体戦争』だ。米国と中国は、半導体の覇権を巡ってなぜここまで激しく争うのか。

生物としての人間の成功に大きく貢献したとされる意識。世界中の科学者・哲学者が今、いっせいに意識に注目しはじめたのは、なぜなのか？

数学が人生にどのくらい役立つか？ 実はシンプルな数学を知っているだけでお金持ちになることもあるのです。

ファーウェイを批判する人々の多くは、同社の成功は盗んだ知的財産の上に成り立っている、と主張しているが、それは全面的に正しいとはいえない。

「日本人は6％、あるいは7％くらいの金利で資本を調達している。しかし、私は好況時には18％も支払っているのだ」とジェリー・サンダースは不満をこぼした。

HP経営幹部のリチャード・アンダーソンは、日本製のチップをテストした結果、アメリカの競合企業よりはるかに高品質だという事実に気づいてしまった。

DRAM部門で圧倒的な市場シェアを誇り、財務的な制約がほとんどなかった日本のDRAMメーカーは、マイクロプロセッサ市場を無視しつづけ、気づいたときにはもう手遅れになっていた。その結果、PC革命の恩恵を受けたのは、多くがアメリカの半導体メーカーだった。

シリコンバレーは、すっかり日用品（コモディティ）化したDRAMではなく、より付加価値の高い製品にアメリカの研究開発活動を集約させつつ、韓国国内でより安価な供給源を見つけることこそが、メモリ・チップ分野で日本との国際的な競争に勝つための最善策だと考えた。

1980年代の貿易戦争の苦い記憶がいまだ抜けきらないアメリカ政府は、日本のニコンやキヤノンに国立研究所と手を組ませることだけは避けたかった。となれば、残るリソグラフィ装置メーカーはASMLのみだった。

モリス・チャンはデジタル時代のグーテンベルクになろうとした。だが、蓋を開けてみれば、グーテンベルクをはるかに上回る有力者へとのし上がっていた。当時の人々には知る由もなかったが、チャン、TSMC、そして台湾は、世界最先端の半導体生産を独り占めする道を着々と歩んでいたのである。

1985年、台湾の有力な大臣である李國鼎（りこくてい）は、モリス・チャンを台湾の半導体産業のリーダーとして雇い入れる。「ぜひ台湾で半導体産業を振興したい」と彼はチャンに告げた。「どれくらいの額があれば足りるか教えてくれ」