森永康平

せっかくつみたて投資をはじめるなら、誰しも“成功したい”と思うもの。しかし、投資初心者が利益にとらわれすぎると失敗を招きかねないという。経済アナリストの著者が、つみたて投資で成功する人の共通点と失敗しないためのポイントを解説する。

税制優遇制度として「NISA」と並んで語られることの多い「iDeCo（確定拠出年金）」。同じ制度なのだから、メリットやデメリットも同じかといえば、まったく性質が異なる制度だという。2022年に行われた制度改正の内容を踏まえながら、経済アナリストの著者が詳しく解説する。

すでに投資をはじめている人に「1月からはじまった新NISAは絶対にやったほうがいい」というアドバイスを受けたことはないだろうか。しかし、口頭で説明されてもその良さがわからず、結局何もしていない……という人も多いはず。経済アナリストの著者が、今さら聞けない新NISAの基本について解説する。

連載「Z世代のための『経済ニュース解説』」では、経済アナリスト・森永康平氏が独自の視点から、日本の経済ニュースをZ世代向けにわかりやすく解説していきます。今回のテーマは、スタートアップが上場を目指す意味についての解説です。

連載「Z世代のための『経済ニュース解説』」では、経済アナリスト・森永康平氏が独自の視点から、日本の経済ニュースをZ世代向けにわかりやすく解説していきます。今回のテーマは、不況下におけるスタートアップの生存戦略についての解説です。

仕事柄、毎朝あらゆる新聞やニュースサイトに目を通すが、必ずといっていいほど、毎日なにかしらの値上げが報道されている。ニュースを見ずとも、日常生活の中でモノの値段が少しずつ上がっていることを体感している読者も多いことだろう。賃金も同じように上昇しているのであればいいのだが、そうではないのだから家計にとってはつらい状況だ。そのような中で「スタグフレーション」という言葉を耳にする機会が増えたのではないだろうか。今回はスタグフレーションについて学んでいこう。

4月に入り、新年度が始まった。新たな挑戦として「投資を始めてみよう」という声もよく耳にするが、どうも投資と聞くと難しく考えてしまう人が多いようだ。今回は投資を始める前に知っておきたいことを4つのポイントでまとめてみた。

「2022年は波乱の年になる可能性が高い」そんな話をしていた昨年末。何か1つを予想したわけではなく、いくつものリスクシナリオがあると考え、新型コロナウイルスの変異種、世界的なインフレ悪化、ロシアによるウクライナへの侵攻、中国による台湾への侵攻などを挙げていた。これらはいずれも当たって気分がいい予想ではなかったが、残念ながら中国・台湾事案以外は、3カ月を待たずして既に現実のものとなってしまった。本稿では中でも、ロシア・ウクライナ事案が日本経済に与える影響について述べていく。

今月10日、自民、公明両党が2022年度（令和4年度）の税制改正の方針をまとめた「税制改正大綱」を決定した。税制改正大綱とは与党の税制調査会が中心となり、各省庁からあがってきた税制改正の要望などを受けて、翌年度以降の税制改正の方針をまとめたものだ。自民党のホームページに掲載された資料に目を通してみると、さまざまな税制についての改正方針が記載されている。本連載の読者はスタートアップに興味がある方が多いと思うので、本稿では「オープンイノベーション促進税制」について取り上げていく。

岸田内閣が本格的に動き出した。衆院選では、有権者から圧倒的な支持を得た岸田首相だが、総裁選のときに表明された「令和の所得倍増計画」という言葉は聞かれなくなり、「分配なくして成長なし」というキャッチフレーズも「成長なくして分配なし」へと転換しつつあるようにも見える。そんななか、鳴り物入りで始まった「新しい資本主義実現会議」では急ピッチで議論が進んでいる。しかし、「新しい資本主義とは何か？」が不明確なまま議論が進むことを懸念する向きも多い。経済アナリスト・森永康平氏に、「新しい資本主義」が“腹落ち”しない理由について論じていただいた。

世界的にエネルギー価格や原材料価格が高騰している。ニュースに目を通せば「世界的なインフレ懸念」という見出しの記事をいくつも見るし、実際にガソリンを入れたり、スーパーで買い物をしていたりすると日本でも物価上昇を実感することもあるだろう。しかし、一方で日本は未だにデフレを脱却出来ていないという話も聞く。今回は一見すると矛盾している、この事象の背景について学んでいこう。

日経平均株価の続落に関して、株式譲渡益や配当金など金融所得への課税について、現行の一律20％（所得税15％、住民税5％）から25％程度に引き上げる「金融所得課税の見直し」を検討する意向を示したことによって引き起こされた「岸田ショック」と呼ぶ向きもある。今回は金融所得課税の見直しについて筆者の考えを共有したいと思う。

日本人は欧米諸国と比べて「金融リテラシーが低い」といわれるが、果たしてその説は本当なのか。そして金融教育とはどうあるべきか？　金融教育ベンチャー「マネネ」のCEOであり、経済アナリストの森永康平氏にの考えとは。

ビジネススキルの基礎ともいえるＰＬ（損益計算書）の理解。筆者は複数のスタートアップ企業でＣＦＯ（最高財務責任者）を兼務していることもあり、スタートアップの役職員などと接触することが少なくないのだが、彼らと企業の財務に関わる話をしていると、ＰＬに比べてＢＳ（貸借対照表）の理解が浅いことが散見される。

投資を始めたいけど何から始めればいいか分からないという投資未経験の方と話していると、投資に対して過度な期待と不安、両方を抱いているという印象を受けることが多い。本稿を通して投資に対する誤った知識を是正できれば幸いである。

日常生活の中ではそれほど意識する機会がないかもしれないが、地球上で暮らしている以上、環境破壊の影響は万人が避けられない。今回は環境問題の身近な例として、我が国における海洋汚染について取り上げていく。なかでも、2020年には東京五輪も開催されるが、競技会場としても利用される東京湾について、公開されているデータを基に実態を詳しく見ていきたいと思う。

失われた「30年」。日本経済のバブル崩壊後の停滞。1990年から計算すると2018年で28年となり、バブル崩壊のタイミングで生まれた世代が、まもなく30歳に差し掛かる。昔と今で大きく違うと感じるのは「家庭」と「働き方」の部分だ。今回は統計情報を基に、激変した家庭のカタチを確認すると同時に、改善された働き方や道半ばの改革における問題点についても見ていく。

金融に関する基礎知識を習得する「金融教育」。日本でも耳にする機会が多くなってきたように思う。金融教育は必ずしもお金を増やすことだけをいうのではなく、お金を守ることや、お金のあり方を深く知ることなども含まれる。いま、お金に対する学び直しが必要になっている。

10月1日、日経平均株価が終値で1991年11月以来26年11カ月ぶりの高値となる2万4245円76銭をつけた。こうしたニュースから、投資に本腰を入れようと考える人は多いだろう。筆者は仕事柄、個人投資家達と話をする機会が多い。個人投資家と言っても、日本の株式に投資する投資家もいれば、投資信託やFX（外国為替証拠金取引）など、投資対象は多岐にわたり、投資期間もさまざまだ。

働き方改革や、副業、週末起業、パラレルキャリアなどの言葉を頻繁に耳にするようになった。実際、多くの企業が旧態依然とした勤務体系を見直し始めている。この変化のたどり着く先はどこなのか。