千本木啓文
#1
京セラを創業し、経営破綻した日本航空の再建を主導した稲盛和夫氏が主宰する経営塾「盛和塾」が年内に解散する。7月18日には最後の世界大会が横浜市で閉幕した。大会には国内外から4800人の塾生が集まり、稲盛氏の経営哲学を引き継ぐことを確認した。
第14回
カプコンの辻本憲三会長兼最高経営責任者（CEO）は、世界的なゲームメーカーの創業者と、米国でも有数のワイナリーのオーナーという2つの顔を持つ。ゼロから事業を育て上げる秘訣などを聞いた。
NECが3000人の人員削減を含む構造改革を終え、反転攻勢に出ようとしている。だが、リストラという手術を終えたばかりのNECが立ち向かわなければならない相手は世界最大手のIT企業だ。負ければ縮小傾向に歯止めが掛からなくなる恐れがある。
毎日新聞社が社員の1割に当たる200人規模の早期退職を募集することがダイヤモンド編集部の調べで分かった。新聞の部数減少に歯止めが掛からず、事実上のリストラに追い込まれた。人員の大幅減のしわ寄せは地方の記者に行く。これによって毎日新聞の特長である現場発の独自視点の記事が減れば、自らの首を締めることになりかねない。
インタビュー（上）に続いて、中西宏明・日本経団連会長に電力システム改革について聞いた。中西氏は6月1日にリンパ腫と診断され、現在、療養中。インタビューは5月8日に実施した。
燃費不正問題から立ち直りつつある三菱自動車を新たな問題が直撃している。日産自動車や仏ルノーとの連合（アライアンス）の混乱が、三菱のビジョンを視界不良にしているのだ。
第1回
デジタル技術で社会を変えようと奮闘してきた中西氏だが、6月1日にリンパ腫と診断され、現在、療養中だ。しかし、本編集部インタビューでは、明るく未来を語る“中西節”は健在だった。
日立製作所で初の外国人社長が誕生する公算が大きくなっている。人事の鍵を握る中西宏明会長は病気療養中ではあるのだが、同氏は入院前、外国人トップ誕生の方向性をかなり明確に示唆していた。社内では新社長への期待と不安が強まっている。
自動運転車の基幹部品となる高感度カメラなどを製造しているのに、自動車産業の中で目立たぬ存在だった京セラ。同社初の“完成車”であるコンセプトカーの開発に成功し、シェア拡大ののろしを上げた。
浮き沈みが激しいゲーム業界で、6期連続で営業増益、2期連続で最高益更新を実現しているゲームメーカー、カプコンの辻本春弘社長に好調の秘訣などを聞いた。
週刊ダイヤモンド2019年5月11日号は「人事大激変！ あなたの評価・給料が危ない」です。人工知能（AI）などを駆使した企業が人材ビジネス業に参入し、業界秩序を変えようとしています。迎え撃つ業界最大手、リクルートの小林大三常務に今後の展望などを聞きました。
東芝の2019年3月期は、本業の儲けを示す営業利益が前年同期比で508億円減の354億円、営業利益率が1.0％と低迷した。その上、手放したつもりだったハイリスクな液化天然ガス（LNG）事業の売却が白紙撤回された。銀行出身のCEOを迎え、経営再建に向けて走り始めた東芝が、初陣からつまずいた。
ITを軸にビジネスモデルを転換してきた日立製作所が、さらなる変革へアクセルをふかす新たな中期経営計画を策定した。新中計では、2021年までに重電のグローバル企業に肩を並べられる“目安”である10％超の営業利益率を目指す。
人工知能（AI）をはじめとしたテクノロジーが人材ビジネス業界を変えようとしています。業界2位のパーソルホールディングスの水田正道社長に業界の展望などを聞きました。
人工知能（AI）などを駆使した企業が人材ビジネス業に参入し、業界秩序を変えようとしています。業界大手のパソナの中尾慎太郎社長に今後の展望などを聞きました。
日立製作所は2019年3月期、同社として初めて中期経営計画の利益目標（営業利益率8％）を達成するなど、ベンチマークにしてきた独シーメンスと同じステージに立つための足場を固めつつある。
日産自動車が中東オマーンの販売代理店に支出した資金の一部を不正に流用した疑いがあるとして、東京地検特捜部は4日、前会長のカルロス・ゴーン被告を会社法違反（特別背任）の疑いで再逮捕した。特捜部が動く事件（いわゆる特捜事件）で、保釈後の被告が再逮捕されるのは異例だ。
日立製作所が家電事業のテコ入れに乗り出した。家電が使われる屋内だけでなく、自動車内でもデータ活用によるソリューションの提供を目指す。だが、目指す領域には米グーグルなどが待ち受けており、再建は簡単ではない。
完成検査などの不正を起こしたSUBARU（スバル）が信頼回復へもがいている。自動車業界の激変期を切り抜けるべく、急加速したいところだが、品質管理徹底のために足踏みを強いられている。
農業ビジネスを1番の成長分野に位置付けるＩＴ企業、オプティムは、ドローンを活用して農薬使用量を減らしたコメやエダマメを通常の3倍の価格で販売する。この「儲かる農業」のスキームに参画する生産者・団体は1000を超える。同社の菅谷俊二社長に今後の事業展開と課題と聞いた。
