
2019.5.10
人材業界大手パーソル社長に聞く「勝ち残りに必要なのは“フィッティング”」
人工知能(AI)をはじめとしたテクノロジーが人材ビジネス業界を変えようとしています。業界2位のパーソルホールディングスの水田正道社長に業界の展望などを聞きました。
副編集長
せんぼんぎ・ひろぶみ/農業の業界紙を経て、2014年からダイヤモンド編集部。電機、自動車などを取材。前職での経験を活かし特集「儲かる農業」を10年連続で刊行。本サイトで「小説・昭和の女帝」を連載。著書に「農協のフィクサー」(講談社)がある。
2019.5.10
人工知能(AI)をはじめとしたテクノロジーが人材ビジネス業界を変えようとしています。業界2位のパーソルホールディングスの水田正道社長に業界の展望などを聞きました。
2019.5.10
人工知能(AI)などを駆使した企業が人材ビジネス業に参入し、業界秩序を変えようとしています。業界大手のパソナの中尾慎太郎社長に今後の展望などを聞きました。
2019.4.27
日立製作所は2019年3月期、同社として初めて中期経営計画の利益目標(営業利益率8%)を達成するなど、ベンチマークにしてきた独シーメンスと同じステージに立つための足場を固めつつある。
2019.4.4
日産自動車が中東オマーンの販売代理店に支出した資金の一部を不正に流用した疑いがあるとして、東京地検特捜部は4日、前会長のカルロス・ゴーン被告を会社法違反(特別背任)の疑いで再逮捕した。特捜部が動く事件(いわゆる特捜事件)で、保釈後…
2019.3.27
日立製作所が家電事業のテコ入れに乗り出した。家電が使われる屋内だけでなく、自動車内でもデータ活用によるソリューションの提供を目指す。だが、目指す領域には米グーグルなどが待ち受けており、再建は簡単ではない。
2019.3.15
完成検査などの不正を起こしたSUBARU(スバル)が信頼回復へもがいている。自動車業界の激変期を切り抜けるべく、急加速したいところだが、品質管理徹底のために足踏みを強いられている。
2019.3.12
農業ビジネスを1番の成長分野に位置付けるIT企業、オプティムは、ドローンを活用して農薬使用量を減らしたコメやエダマメを通常の3倍の価格で販売する。この「儲かる農業」のスキームに参画する生産者・団体は1000を超える。同社の菅谷俊二社長に…
2019.2.28
早ければ3月初めに、農作物流通を一変させるサービスが立ち上がる。農業ベンチャーのマイファームが、オンライン卸売市場の「ラクーザ」を創設するのだ。
2019.2.25
東芝が再建計画のスタートラインでつまずいている。中国市場の景気減速の影響で、新中期経営計画の初年度となる2018年度の業績予想を営業利益で400億円、純利益で500億円引き下げたのだ。
2019.2.12
低迷していた米ゼネラル・エレクトリック(GE)の株価が上昇に転じている。昨年、社外出身者として初めてCEO(最高経営責任者)に就任したローレンス・カルプ氏が、大なたを振るっているためだ。
2019.2.4
デジタル技術による農業の変革がいよいよ本格化している。政府は2019年度、ITによる農業のスマート化に多額の予算を投じる。だが、補助金のばらまきは農業関係企業からも必ずしも歓迎されていないようだ。ドローンで農産物の生産や流通を変革する…
2019.1.21
日立製作所がグローバル化の拠点と位置付けてきた英国での事業に暗雲が垂れ込めている。英政府と進めてきた原発建設計画の続行を断念する他、昨年は鉄道車両事業でも政府の大型案件を逃した。良好だった英政府との関係が冷え込んでいると言わざるを…
2019.1.8
昨年2018年、異色の経済界トップが誕生した。強力なリーダーシップで日立製作所を再建した中西宏明会長が経団連会長に就任したのだ。あらゆるモノがネットにつながるIoTなどを日本再浮上のきっかけにするための課題を聞いた。
2018.12.26
日本の産業用電機業界は過去30年で、“どんぐりの背比べ”から、勝者と敗者がはっきり分かれる“弱肉強食”の世界に変わった。
2018.12.14
テクノロジーが農業を根底から変えようとしている。中国の大手農業ドローンメーカーは、ドローンから効率的に農薬を散布するソリューションを農家に提供する。農薬使用量などのデータを「見える化」することで、農産物の販売支援にもつなげる。
2018.11.27
日立製作所や富士通などで、ネットワークの脆弱性を見つけて攻撃する能力を競う「ハッキングコンテスト」を、有能なIT技術者の発掘に活用する動きが拡大している。
2018.11.21
東芝は米国テキサス州の液化天然ガス(LNG)プロジェクト「フリーポート」について、中国の民間ガス大手ENNグループに売却することで合意した。2013年に結んだ契約価格と現在のLNG取引相場の差額を補填する「一時金」をENNに支払い、フ…
2018.11.19
銀行出身の新CEOの下で再建を目指す東芝が、幹部自身が「地味」と認める新中期経営計画を発表した。構造改革が踏み込み不足の上、成長分野に位置付けたIoTなどでも出遅れ感が否めず、収益力アップはおぼつかない。
2018.11.14
IoTで先行していた米GEを抜き去り、世界最大級の産業用プラットフォームを構築した独シーメンス――。電機業界の新秩序に迫った『週刊ダイヤモンド』2018年11月10日号「変われぬ東芝 変わる日立」のスピンオフとして、シーメンス日本法人の藤…
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