千本木啓文

企業が持続的に成長するには、「人材育成」と「ガバナンスの強化」が欠かせない。新時代に求められるヒトと組織の改革について、経済同友会前代表幹事の小林喜光氏に聞いた。

日本経済は長期の停滞から抜け出せていない。もう一度、成長軌道に戻るため、どんな哲学を持って改革に望むべきなのか、経済同友会前代表幹事の小林喜光氏に聞いた。

脇役扱いされてきた「エンジン」の重要性を見直す「CASEの幻想 エンジンの逆襲」特集の第5回（最終回）――。自動車メーカーの経営を左右する環境規制をクリアするためには内燃機関の改善が欠かせない。規制値の達成は、ハイブリッド車（HV）と電気自動車（EV）の両面作戦でないと困難なのだ。

脇役扱いされてきた「エンジン」の重要性を見直す「CASEの幻想 エンジンの逆襲」特集の第4回――。SUBARU（スバル）は水平対向エンジンなどの伝統を生かしつつ、手頃な価格でハイブリッド車を用意。遅れていた環境対応を加速しようとしている。

脇役扱いされてきた「エンジン」の重要性を見直す「CASEの幻想　エンジンの逆襲」特集の第3回――。自動車メーカーの中で最もエンジン開発に集中しているといえるのがマツダだ。他社のエンジンがモーター走行のサポート役になりつつある中、マツダのエンジンはあくまで車の主役なのだ。

トヨタ自動車の「プリウス」と並びハイブリッド車（HV）ブームの一翼を担ったものの、販売台数では完敗を喫していたホンダのHV「インサイト」が新型パワートレイン「i-MMD」を引っ提げて帰ってきた。ホンダのHVに黎明期から関わり、i-MMDを完成させた技術者に話を聞いた。

自動車メーカーの次世代の主軸となるパワートレイン（エンジンで作られた回転力をタイヤに伝える装置類の総称）の特長や開発秘話をお届けする。トップバッターは、搭載車である日産「ノート」を50年ぶりの首位へと導いたパワートレイン「e-POWER」だ。

カプコンの米国の不良資産を個人的に買い取り、世界的に評価されるワイナリーとして再生したカプコンの辻本憲三会長兼最高経営責任者（CEO）に、グローバルマーケットで稼ぐ秘訣などを聞いた。

京セラを創業し、経営破綻した日本航空の再建を主導した稲盛和夫氏が主宰する経営塾「盛和塾」が年内に解散する。7月18日には最後の世界大会が横浜市で閉幕した。大会には国内外から4800人の塾生が集まり、稲盛氏の経営哲学を引き継ぐことを確認した。

カプコンの辻本憲三会長兼最高経営責任者（CEO）は、世界的なゲームメーカーの創業者と、米国でも有数のワイナリーのオーナーという2つの顔を持つ。ゼロから事業を育て上げる秘訣などを聞いた。

NECが3000人の人員削減を含む構造改革を終え、反転攻勢に出ようとしている。だが、リストラという手術を終えたばかりのNECが立ち向かわなければならない相手は世界最大手のIT企業だ。負ければ縮小傾向に歯止めが掛からなくなる恐れがある。

毎日新聞社が社員の1割に当たる200人規模の早期退職を募集することがダイヤモンド編集部の調べで分かった。新聞の部数減少に歯止めが掛からず、事実上のリストラに追い込まれた。人員の大幅減のしわ寄せは地方の記者に行く。これによって毎日新聞の特長である現場発の独自視点の記事が減れば、自らの首を締めることになりかねない。

インタビュー（上）に続いて、中西宏明・日本経団連会長に電力システム改革について聞いた。中西氏は6月1日にリンパ腫と診断され、現在、療養中。インタビューは5月8日に実施した。

燃費不正問題から立ち直りつつある三菱自動車を新たな問題が直撃している。日産自動車や仏ルノーとの連合（アライアンス）の混乱が、三菱のビジョンを視界不良にしているのだ。

デジタル技術で社会を変えようと奮闘してきた中西氏だが、6月1日にリンパ腫と診断され、現在、療養中だ。しかし、本編集部インタビューでは、明るく未来を語る“中西節”は健在だった。

日立製作所で初の外国人社長が誕生する公算が大きくなっている。人事の鍵を握る中西宏明会長は病気療養中ではあるのだが、同氏は入院前、外国人トップ誕生の方向性をかなり明確に示唆していた。社内では新社長への期待と不安が強まっている。

自動運転車の基幹部品となる高感度カメラなどを製造しているのに、自動車産業の中で目立たぬ存在だった京セラ。同社初の“完成車”であるコンセプトカーの開発に成功し、シェア拡大ののろしを上げた。

浮き沈みが激しいゲーム業界で、6期連続で営業増益、2期連続で最高益更新を実現しているゲームメーカー、カプコンの辻本春弘社長に好調の秘訣などを聞いた。

週刊ダイヤモンド2019年5月11日号は「人事大激変！ あなたの評価・給料が危ない」です。人工知能（AI）などを駆使した企業が人材ビジネス業に参入し、業界秩序を変えようとしています。迎え撃つ業界最大手、リクルートの小林大三常務に今後の展望などを聞きました。

東芝の2019年3月期は、本業の儲けを示す営業利益が前年同期比で508億円減の354億円、営業利益率が1.0％と低迷した。その上、手放したつもりだったハイリスクな液化天然ガス（LNG）事業の売却が白紙撤回された。銀行出身のCEOを迎え、経営再建に向けて走り始めた東芝が、初陣からつまずいた。