千本木啓文

浮き沈みが激しいゲーム業界で、6期連続で営業増益、2期連続で最高益更新を実現しているゲームメーカー、カプコンの辻本春弘社長に好調の秘訣などを聞いた。

週刊ダイヤモンド2019年5月11日号は「人事大激変！ あなたの評価・給料が危ない」です。人工知能（AI）などを駆使した企業が人材ビジネス業に参入し、業界秩序を変えようとしています。迎え撃つ業界最大手、リクルートの小林大三常務に今後の展望などを聞きました。

東芝の2019年3月期は、本業の儲けを示す営業利益が前年同期比で508億円減の354億円、営業利益率が1.0％と低迷した。その上、手放したつもりだったハイリスクな液化天然ガス（LNG）事業の売却が白紙撤回された。銀行出身のCEOを迎え、経営再建に向けて走り始めた東芝が、初陣からつまずいた。

ITを軸にビジネスモデルを転換してきた日立製作所が、さらなる変革へアクセルをふかす新たな中期経営計画を策定した。新中計では、2021年までに重電のグローバル企業に肩を並べられる“目安”である10％超の営業利益率を目指す。

人工知能（AI）をはじめとしたテクノロジーが人材ビジネス業界を変えようとしています。業界2位のパーソルホールディングスの水田正道社長に業界の展望などを聞きました。

人工知能（AI）などを駆使した企業が人材ビジネス業に参入し、業界秩序を変えようとしています。業界大手のパソナの中尾慎太郎社長に今後の展望などを聞きました。

日立製作所は2019年3月期、同社として初めて中期経営計画の利益目標（営業利益率8％）を達成するなど、ベンチマークにしてきた独シーメンスと同じステージに立つための足場を固めつつある。

日産自動車が中東オマーンの販売代理店に支出した資金の一部を不正に流用した疑いがあるとして、東京地検特捜部は4日、前会長のカルロス・ゴーン被告を会社法違反（特別背任）の疑いで再逮捕した。特捜部が動く事件（いわゆる特捜事件）で、保釈後の被告が再逮捕されるのは異例だ。

日立製作所が家電事業のテコ入れに乗り出した。家電が使われる屋内だけでなく、自動車内でもデータ活用によるソリューションの提供を目指す。だが、目指す領域には米グーグルなどが待ち受けており、再建は簡単ではない。

完成検査などの不正を起こしたSUBARU（スバル）が信頼回復へもがいている。自動車業界の激変期を切り抜けるべく、急加速したいところだが、品質管理徹底のために足踏みを強いられている。

農業ビジネスを1番の成長分野に位置付けるＩＴ企業、オプティムは、ドローンを活用して農薬使用量を減らしたコメやエダマメを通常の3倍の価格で販売する。この「儲かる農業」のスキームに参画する生産者・団体は1000を超える。同社の菅谷俊二社長に今後の事業展開と課題と聞いた。

早ければ3月初めに、農作物流通を一変させるサービスが立ち上がる。農業ベンチャーのマイファームが、オンライン卸売市場の「ラクーザ」を創設するのだ。

東芝が再建計画のスタートラインでつまずいている。中国市場の景気減速の影響で、新中期経営計画の初年度となる2018年度の業績予想を営業利益で400億円、純利益で500億円引き下げたのだ。

低迷していた米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）の株価が上昇に転じている。昨年、社外出身者として初めてＣＥＯ（最高経営責任者）に就任したローレンス・カルプ氏が、大なたを振るっているためだ。

デジタル技術による農業の変革がいよいよ本格化している。政府は2019年度、ＩＴによる農業のスマート化に多額の予算を投じる。だが、補助金のばらまきは農業関係企業からも必ずしも歓迎されていないようだ。ドローンで農産物の生産や流通を変革するナイルワークスの柳下洋社長に農業の産業化に向けた課題を聞いた。

日立製作所がグローバル化の拠点と位置付けてきた英国での事業に暗雲が垂れ込めている。英政府と進めてきた原発建設計画の続行を断念する他、昨年は鉄道車両事業でも政府の大型案件を逃した。良好だった英政府との関係が冷え込んでいると言わざるを得ない状況だ。

昨年2018年、異色の経済界トップが誕生した。強力なリーダーシップで日立製作所を再建した中西宏明会長が経団連会長に就任したのだ。あらゆるモノがネットにつながるIoTなどを日本再浮上のきっかけにするための課題を聞いた。

日本の産業用電機業界は過去30年で、“どんぐりの背比べ”から、勝者と敗者がはっきり分かれる“弱肉強食”の世界に変わった。

テクノロジーが農業を根底から変えようとしている。中国の大手農業ドローンメーカーは、ドローンから効率的に農薬を散布するソリューションを農家に提供する。農薬使用量などのデータを「見える化」することで、農産物の販売支援にもつなげる。

日立製作所や富士通などで、ネットワークの脆弱性を見つけて攻撃する能力を競う「ハッキングコンテスト」を、有能なＩＴ技術者の発掘に活用する動きが拡大している。