古井一匡

前稿で、国際連合（国連）の提唱するSDGｓ（持続可能な開発目標）を「人類共通の課題カタログ」と称した。ダイバーシティ＆インクルージョンマガジン「オリイジン」では、そのＳＤＧｓを統合するひとつの軸として「多様性（ダイバーシティ）」を提案している。多様性の視点を持つことで17のゴールそれぞれの実現が近づき、また、17のゴールがつながっていく効果も期待できるのだ。

国際連合（国連）が提唱し、2030年へ向けた世界の羅針盤として注目されるSDGs（持続可能な開発目標）。日本においても、国や自治体、民間企業が、それぞれさまざまな取り組みを進めている。これからの10年で、どのような成果を実現していくのか――その17の目標と169のターゲットを理解するだけではなく、一歩踏み込んだアプローチや角度を変えた視点が求められているいま、ＳＤＧｓ誕生の理由を再考してみよう。

近年、増えているのが子どもの就活に親が関わるケースだ。口を出し過ぎるのはマイナスだが、親として上手に子どもの就活を支援するにはどうすればいいのだろうか。実りある就活にするために親が子どもの就活にどう関わるべきかを考える。

3月に入り、今年も就職活動が実質的に解禁された。「売り手市場」と呼ばれ、学生優位に活動が進んでいると思われているが、さまざまなデータをみていくと、すべての企業で売り手市場とはとても呼べない状況だ。一体、いま就職市場では何が起きているのか。