大谷和利

テキスト生成AIとして今年大ブームになったChatGPTだが、この秋、大幅なアップデートが行われる。目玉の一つが、プログラムを書く必要もなく、質問に答えるだけで、用途にあわせて自分専用のGPTを作れる「GPTs」だ。今回は、ベータ版として公開されているGPTs機能を使って、商品企画担当者の業務を自動化するGPTをつくってみた。新商品のコンセプトを伝えるだけで、商品名やキャッチフレーズを考え、キービジュアルを作り、プレゼンテーションの構成原案まで自動生成してくれるGPTにしたいと思うが、さて、その実力は……？

生成AIの進化が止まらない。無料でWebアプリで手軽に使える画像生成AIが増え、しかもそれぞれ新しい機能を追加して、少し前ならとても不可能だったことが簡単にできるようになっている。静止画だけでなく動画生成AIも登場、テキスト生成AIが得意とする翻訳機能を備えることで「自動吹き替え」まで可能になってきた。今回はスピーチ動画をその人の声のまま外国語に翻訳・吹き替えられるツール、従来画像生成AIが苦手としてきた文字の生成ができるツール、不足する情報を自動で描き足しながら画像を拡大／縮小またはサイズ変更できるツールと、三つの最新AIツールを紹介する。いずれも無料で利用またはお試しできるものばかりだ。

セールスフォースが、米国、英国、オーストラリア、インドの約4000人を対象に実施した調査によると、生成AIを使ったことがある人は約半分で、そのうちの75％が仕事に使用し、Z世代の利用率は7割に上るという。日本では特にChatGPTが話題だが、それ以外にも仕事に活用できる便利なAI関連ツールはいろいろある。今回は、その中からビジネスで使える3種を紹介しよう。

MidjorneyAIやStableDiffusionといった生成AIを使った美女画像がネットにあふれる昨今、「AIで静止画が作れる」ということは広く一般に認知されるようになった。無料でサービス提供されているマイクロソフトのBing Image Creatorなどを利用し、身近に使えるものだと感じた人もいるだろう。一方、先端的なAI企業は、静止画生成の次のステップとして動画生成技術の完成度を高めようとしている。すでに、ジェスチャーを交えながら合成とは思えない自然な声色でナレーションを読み上げるAIアバターは、製品のプロモーションビデオやプレゼンテーションで普通に使われるようになった。しかし、動画生成AIの当面の目標は、静止画の場合と同様に、テキストや既存データを元に、説得力のある映像を自動で作り上げることだ。今回は、WebやiOSアプリで手軽に試せる「RunwayML」というツールを使って、その最前線を覗いてみよう。動画生成AIはここまで手軽に使える存在になってきているのかと驚くはずだ。

ChatGPTが大きな話題となり、日本でも生成AIのユーザーが激増した2023年上半期。今の学生はデジタルネイティブどころか「AIネイティブ」であり、今年の夏休み明けはAIを使って済ませた宿題や課題が提出される可能性が非常に高い。しかし、生成AIはもっと大きな意味で教育現場を変えていくであろう存在だ。今後、教師や親は教育利用においてどのように生成AIと付き合っていくのがよいのだろうか？

6月6日、アップルは開発者向けカンファレンス・WWDCで“空間コンピュータ”の「Apple Vision Pro」（以下、Vision Pro）を発表し、メディアの注目を一身に集めることに成功した。世間は今、生成系AIの話題でもちきりだが、ChatGPTが誰でも使える「今ここにある未来」とするならば、Vision Proは「ありうる未来」といえよう。少なくともあと半年は一般消費者が手にできず、しかも価格（米国で約3500ドル、日本円で約49万円）的にも誰もが気軽に購入できる製品ではない。しかし、そこには生成系AI業界をも巻き込む、アップル流の野心的戦略が見え隠れしている。アップルはVisionProを足がかりに、何を目指すのか。その思惑や、この先の展望について深掘りしていこう。

生成AIといえば、会話系のChatGPTやBing AI、Bard、画像系のMidjourney AIやDALL-E、Stable Diffusionなどが知られている。しかし今やそれに留まらず、動画や3Dデータ、ロボット制御など、さまざまなデータや物理的なメカニズムの動きまで、プロンプトから作り出せるようになりつつある。まだ実用クオリティに達していないものももちろんあるが、昨今のAIの進化の速さを考えれば、それらがモノになるのも時間の問題だ。それを象徴するのが「Text to X」という言葉で、これには、テキスト（プロンプト）から何でも作り出せるという意味が込められている。ここでは、そうした生成AIの最前線を俯瞰してみよう。

幼少時からIT技術に囲まれて育った世代が「デジタルネイティブ」と呼ばれるように、これからの子どもたちは「AIネイティブ」として、これまで以上に変化の激しい時代を生きていくことになる。そのようなAIネイティブに対する教育のあり方は、どのようなものになっていくのだろうか？日本全国の大学がChatGPTなどの生成系AIとどのように付き合っていこうと考えているのか、各大学の方針をまとめてみた。

一般公開されているものでも日進月歩、研究開発の現場では「時進日歩」くらいの勢いがあるのが、昨今の「ジェネレーティブAI」の動き。ジェネレーティブAIとは、何かデータを入力すると、学習済みデータを基に新しいデータを生成してくれる機械学習の分野のことだ。話題の中心が画像生成系から、より影響の大きなチャットボット系へとシフトしつつある中、オープンAIだけでなく、その大スポンサーのマイクロソフト、検索大手のグーグル、SNS大手のメタ（Facebook/Instagram）などが絡み合い、新たな覇権争いの戦場となっている。

筆者は先日、所用と観光を兼ねて約4年ぶりに韓国のソウルを訪れた。欧米に拠点のある企業の取材もリモートでの対応が多くなった昨今、今回の渡韓は、新型コロナウィルス禍に見舞われて以降、初めての海外渡航でもあった。サムスン電子やLGエレクトロニクスのお膝元でもある韓国は、日本よりも社会のIT化が進んでいることが知られている。数日のソウル滞在の間に見聞きしたデジタル事情と比べると、残念ながら日本はかなり遅れていると言わざるを得ない。

MacBook ProやMac miniがM2チップへのサイレントアップデートを果たすなど、Apple Siliconを搭載したハードウエアや、衛星通信を利用した緊急通報システムなどのサービス絡みで話題になることが多かった最近のアップル。そんなアップルが、2022年末にリリースした久々の純正アプリが、ホワイトボードアプリの「フリーボード」（英語名Freeform）である。iOS/iPadOS 16.2以降か、macOS VenturaがインストールされたiPhone、iPod touch、iPad、Macintoshで利用でき、iCloudを介して、マルチメディア対応のボードの共有や共同作業が可能だ。今回は、フリーボードはどんなアプリで何ができるのか、グーグルやマイクロソフトなどのホワイトボードアプリと機能比較をしながら紹介していこう。

アップルが公然の秘密として取り組む自動運転EV（電気自動車）の開発。「プロジェクト・タイタン」と呼ばれるこの取り組みは、野心的であるがゆえに時価総額で世界トップクラスの同社にとっても乗り越えるべき壁が多く、実現に至るロードマップの修正を余儀なくされてきた。自動運転車は、AIや通信、半導体などのデジタル技術の集大成である一方、実際の走行を担うメカニズムの構築には、まったく異なるアナログ的な知見や、生体センサーともいえるテストドライバーのような存在も求められる。そのため、手慣れた電子機器のようにはプロジェクトを進めることができていないのだろう。Apple Carはいつ頃登場し、どんなものになるのか？ここで改めてうわさを整理するとともに、アップルの狙いを考察し、まとめておきたい。

今年の春からIT業界やSNS界隈の話題を賑わせてきた、イーロン・マスク氏によるTwitter買収。途中、Twitter側が受け入れた提案をマスク氏が一方的に撤回するなどの紆余曲折があったものの、先ごろ総買収金額440億ドル（約6兆1600億円）で決着した。その直後にマスク氏が3700人に及ぶリストラを敢行し、残った社員のリモート勤務を原則撤廃するなど、強権的ともいえる組織＆意識改革に乗り出したことが、新たな物議をかもしている。果たして、今回の買収劇は、Twitterにとって飛躍のきっかけとなるのか。あるいは、倒産に至る第一歩なのだろうか？

10月12日、マイクロソフトはWindows 11の写真アプリからアップルのiCloud写真に直接アクセスできるようになること、および、2023年にApple MusicとApple TVアプリがマイクロソフトストアからダウンロード可能（こちらはWindows 10環境でも利用可で年内にベータ版が配布予定）になることを発表した。こうした両社の協力関係は、何を意味しているのだろうか？

毎年恒例となっているアップルの秋のスペシャルイベントが、今年も9月7日に開催された。今回は第1弾として、Apple Watch series 8、Apple Watch SEの新型、Apple Watch Ultra、AirPods Pro（第2世代）、そしてiPhone 14シリーズが発表された。新たに発表された製品のポイントを紹介するとともに、イベントテーマの「ファー・アウト（遠くまで）」には、どんな意図があるのかを考察する。

すでにSNSなどで目にしたり、実際に使ってみたりという人もいるかもしれない。少し前から「ミッドジャーニーAI」（Midjourney AI）という、テキストから画像を生成するAIが大きな話題となっている。それまでのAIによる描画とは一線を画し、誰にでも利用できるこのサービスは、ストックイメージ代わりに利用したいという企業や、創作活動に応用したいという個人が出てきても不思議ではないほどクオリティーが高い。しかし、そうなると避けて通れないのがイメージのオーナーシップや著作権の問題だ。AIが描いた絵は誰のものなのか？今回は、AIが生成したイメージの権利関係や使い方について考える。

アップルは米国時間の7月6日に、次期OS群で「ロックダウンモード」を提供すること、そして、対スパイウェア活動を行う市民社会団体をサポートする1000万ドルのサイバーセキュリティー資金援助を行うことを発表した。ここでは、WWDC 22とはあえて異なる時期に公開された、これらの情報を深掘りする。

毎年恒例のアップルWWDC（Apple Worldwide Developers Conference、世界開発者会議）が、今年も米国で6月6～10日の5日間にわたり開催されている。ここ2年は完全なオンライン開催のリモートイベントだったが、今年は人数を約1000人に縮小してリアルなセッションも行われ、開発者間のコミュニケーションを復活させようとしている。今回は、初日のキーノートで発表された内容の中から、特にユーザーのメリットにつながりそうな話題をピックアップしてお届けする。

5月12日、グーグルは「Pixel Watch」を秋に発売すると発表した。Androidスマートフォンと同様、グーグルは複数のメーカーにスマートウオッチ用OS「Wear OS」を提供しており、対応スマートウオッチも多数あるが、Pixel Watchは自社ブランドのスマートウオッチという位置づけで販売する。一方、スマートウオッチの代表格といえばアップルのApple Watchである。今後、スマートウオッチ市場はどうなっていくのだろうか。

アップルは、iPhone XS以降のiPhoneをキャッシュレス決済システムの端末にできるTap to Payという新サービスを開始する。米国で2022年後半から提供が予定され、やがて日本にも上陸すると思われるTap to Payは、iPhoneやApple WatchからのApple Pay決済はもちろん、NFC規格のクレジットカードやデビットカードによる支払いの受け皿ともなる。今回は、このTap to Payの概要や展望について書いてみる。