藤田 勉
東京証券取引所の市場改革に対し、批判的な声がある。代表例は「プライム市場の企業数が多すぎる」というもの。だが、筆者には上場社数を絞っても、成長力が高まり株価が上がるとは考えられない。その理由を解説した。
日本企業のガバナンスは改善していない――。そう考える一橋大学の藤田勉特任教授が、米国をはじめとした最新の世界的潮流を踏まえて、日本企業が真に実現すべき、株価にも影響する企業統治の要諦を解説した。
今年に入ってミャンマーの軍事クーデターやアフガニスタン内戦など、世界的に地政学リスクが高まっている。そこで、そもそも地政学とは何か、リスクが高まっている背景を踏まえ、世界の株式相場への影響を分析した。
実はROE（自己資本利益率）を重視する「ROE経営」は、日本独自のものである。米国ではROEを重要評価指標とする大手事業会社は存在しない。過度なROE重視は弊害を生むリスクもあるのだ。そこで、ROE経営が抱える問題点を論じていく。
社外取締役の役割が過大評価されている――。ガバナンス問題に詳しい藤田 勉・一橋大学大学院経営管理研究科特任教授が、経営混乱が続く東芝や、30年以上にわたる不正検査が発覚した三菱電機の事例、さらに米国での歴史も踏まえてガバナンスの要諦を徹底解説します。
かつて「ハゲタカ」などと呼ばれ、負のイメージが強かったアクティビストファンド。それが今や、「救世主」ともいえる存在に変貌を遂げた。巨大企業の株高をもたらしている理由、日本企業の経営改革への影響とは――。
昨今は日本のガバナンスが改善していると考える人が少なくないが、筆者にはとてもそうは思えない。東芝のガバナンスを巡る歴史的変遷や、企業統治指針が抱える構造的欠陥を指摘しつつ、日本のガバナンス改革の課題を検討した。
米長期金利の上昇により、世界の株式相場が乱高下している。だが、一橋大学大学院経営管理研究科の藤田勉特任教授は「長期金利が今後、株式相場を大幅下落させるほど大きく上がる可能性は低い」と考察。同氏の特別寄稿をお届けする。
