藤井薫
そりゃ「ジョブ型」にするわ…職能型を減らしたい政府と企業の「ホンネ」とは
日本企業の人事は「ヒト」基準の職能資格制度に基づいていたが、近年「仕事」基準が注目され、ジョブ型の導入が広がっている。労働者の高齢化に起因する、職責と処遇のバランスの見直しが要因の1つだ。経済の活性化に向け、先の岸田内閣が打ち出した「労働移動」は進むのか？企業の生き残る道を専門家が読み解く。※本稿は、藤井 薫『ジョブ型人事の道しるべ キャリア迷子にならないために知っておくべきこと』（中央公論新社）の一部を抜粋・編集したものです。
ジョブ型雇用で給料が上がらなくなった「ふつうレベルの社員」が給料を上げる「たった1つの方法」
多くの有名企業で進む、欧米式「ジョブ型雇用」。管理職試験を廃止して若手を管理職に抜擢し、その効果は各社で出てきている。年齢に関わらず適所適材で管理職に登用されるのが、令和のビジネスパーソンにとって大きな魅力だ。そんななか、昭和から企業を支えてきた「ふつうの会社員」は、どこまで昇格できるのか？専門家が解説する。※本稿は、藤井 薫『ジョブ型人事の道しるべ キャリア迷子にならないために知っておくべきこと』（中央公論新社）の一部を抜粋・編集したものです。
成果を出さない「給料泥棒」に頭を抱える企業が続出しているワケ
6割以上の日本企業が「ジョブ型人事制度」の導入を進めている。主な目的の1つは、「人件費の合理性」を高めることだ。定年後も勤務を希望する人が増えているなか、雇用長期化を見据えたとき「ジョブ型雇用」はどのような影響を与えるのか。本稿は、藤井 薫『ジョブ型人事の道しるべ キャリア迷子にならないために知っておくべきこと』（中央公論新社）の一部を抜粋・編集したものです。
