10月16日に閉幕した仏パリモーターショーでは、独自動車メーカー3社の「電気自動車（ＥＶ）シフト」が鮮明になった。独フォルクスワーゲン（ＶＷ）によるディーゼル不正の発覚以降、ドイツ勢は電動対応車の主役をプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）からＥＶへと転換している。その狙いはどこにあるのか。（「週刊ダイヤモンド」編集部 山本 輝）

ヘルベルト・ディースＶＷ乗用車ブランドＣＥＯ。「不作」との下馬評だったパリサロンで、ＥＶシフトの象徴的な新型車となった

「今こそ、変革のときだ。われわれは、世界のＥＶ市場のリーダーになる」。独フォルクスワーゲン（ＶＷ）の乗用車ブランドトップのヘルベルト・ディースＣＥＯは、そう高らかに宣言した。

 ＶＷは、9月末に開催された仏パリモーターショーで、次世代電気自動車（ＥＶ）のコンセプト車「Ｉ．Ｄ．」を世界初公開した。一度の充電で走ることができる航続距離はなんと600kmと、日本でおなじみの日産「リーフ」の2倍以上を誇る。このモデルを、2020年にＶＷの看板車種「ゴルフ」並みの普及価格帯で販売するというから、ＥＶに掛ける意気込みは相当なものだ。

 すでに、ＶＷは25年までに30車種以上のＥＶを投入し、世界販売台数に占めるＥＶの構成比を現時点の1％から最大25％へ引き上げる計画を発表している。昨秋のディーゼル不正で傷ついたＶＷブランド。新生ＶＷを打ち出すための武器として、ＥＶを大々的に担いでいるのだ。

もう一つの象徴となったベンツのＥＶ専用ブランド「ＥＱ」。新ブランドの立ち上げで、ＥＶシフトへの「本気度」を示した（上）／ＢＭＷは既に電動車ブランドとしてiシリーズを立ち上げているが、今後さらなる車種展開で他社に対抗していく（下）
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 ＶＷだけではない。パリモーターショーでは、独自動車メーカー3社は共に、ＥＶシフトの姿勢を鮮明にした。独ダイムラーは、メルセデス・ベンツのＥＶ新ブランド「ＥＱ」を立ち上げると発表。最長500kmを走行可能で、20年に市販化を目指す。また、独ＢＭＷもi3の航続距離を300kmに伸ばした改良版を初公開した。

 ドイツ勢が一斉にＥＶへと舵を切った背景には、欧州における燃費・排ガス規制の厳格化がある。

 まずは燃費規制。欧州では、2021年までに企業平均のＣＯ2排出量を95g/km以下にしなければならない。従来に比べて、3割近い削減を求められており、特に大型車の構成比が高いドイツ勢にとっては非常に厳しい。