『週刊ダイヤモンド』12月3日号の第1特集は「ゼネコン～絶好調の先にある深淵～」です。スーパー・準大手ゼネコン共に、最高益ラッシュが止まりませんが、一方で、建設従事者の高齢化や人手不足、重層下請け構造といった積年の課題の改革は遅れたままです。2020年以降、いや応なしに工事量が減少していく中、このままいけば、ゼネコン業界はどうなるのでしょうか。

 三菱地所による戸田建設陽動作戦――。

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 今、あるプロジェクトを巡って、ゼネコン業界にこのうわさが広がりつつある。そのプロジェクトとは、ＪＲ東京駅日本橋口側のすぐ向い、常盤橋地区の大規模再開発のことだ。

 かつて東洋一の大規模ビルといわれた日本ビルヂングを解体し、高さ390ｍの超高層タワーを含む4棟のビルに、約7000ｍ2の大規模な広場が併設され、東京の新たなランドマークになることは疑いようもない。

 施主は、「丸の内の大家さん」こと、三菱地所。丸の内や大手町エリアという一等地に数多くの不動産を所有する地所は、築年数が古くなったビルを数年ごとに次々と超高層ビルに建て替えてきた。

 その中でも最大級といえるのが、この常盤橋地区の再開発だ。

 とりわけ、Ｂ棟と呼ばれるビルは、大阪市阿倍野区にある高さ300ｍの日本一の超高層ビル「あべのハルカス」ばかりか、同333ｍの東京タワーをも上回る超高層タワーで、プロジェクトの完成を迎える2027年度にお目見えする予定だ。

 そしてＢ棟に比べれば幾分低いが、それでも230ｍもの高さを誇る超高層ビルＡ棟は、21年度に完成する予定で、着工するのは18年度と、受注に向けた入札は目前に迫っている。

 無論、こうしたランドマーク的な案件は、ゼネコン各社にとって垂ぜんの的。赤字であっても受注したいというのが、抑え難い“ゼネコンのさが”である。