「STEM教育」という言葉を聞いたことがあるでしょうか。STEMとは、「Science」（科学）、「Technology」（技術）、「Engineering 」（工学）、「Mathematics」（数学）の頭文字を取った造語で、これらを統合的に学ぶ機会を子どもたちに提供することで、次世代を担う人材に育てようという教育方針です。

 STEM教育の発祥の地であるアメリカでは、理工系の知識に長けたSTEM人材を育成することは、重要な国家戦略のひとつに位置付けられています。

 すでにアメリカでは、STEM教育予算に年間約30億ドルを投入し、2020 年までに初等中等教育の優れたSTEM分野の教師を10万人養成。2012年からの10年間でSTEM分野の大学卒業生を100万人増加させるなど、具体的な数値目標を掲げて取り組んでいます。このことからも本気度が伝わってきます。

 むろん、STEM教育に熱心なのは、アメリカだけではありません。ヨーロッパの先進国やインドやシンガポールなど「技術立国」を目指すアジアの新興諸国では、幼少期から基礎的な電子工学やプログラミング技術に親しむ機会を作り、国を挙げてSTEM人材の育成に向けた取り組みを着々と進めています。

 こうした国々が、STEM人材の育成に注力しているのは、今後、多くの職業が、情報技術や電子工学、機械工学と密接に関わるようになり、現時点においても、危機的な人材不足がはじまっているためです。

 現在、ニューヨーク市立大学で教授を務めるキャシー・デビッドソン氏は、デューク大学で教鞭を執っていた当時「2011年に小学校に入学する子どもたちの65％が、現在存在しない職業に就く」という予測を米紙のインタビューで語り、話題になったことがありました。

 また、2016年11月にアクセンチュアが発表した調査結果では、人工知能（AI）が仕事の在り方を変え、2035年には年間経済成長率が倍増する可能性があるとしています。AIによって仕事が効率化され、新たなものを創造するなど、より生産性の高い業務にシフトできると予測しているのですが、この調査から、産業構造の変化とそれに対応した人材育成の必然性を読み取ることができます。

 STEM教育は、こうした、短期間で急激に形を変える産業構造に対応していくための、21世紀における「読み書きそろばん」なのです。

 もちろん対応を急ぐ声は、日本の行政からも聞こえてきます。

 経済産業省は2016年4月、人工知能やロボット技術の革新が進む中、何ら対策を取らなければ、2030年度には、2015年を基準とした労働力人口の1割を超える、735万人もの雇用が減ると試算し、STEM人材の必要を訴えています（経済産業省「新産業構造ビジョン」～第4次産業革命をリードする日本の戦略～産業構造審議会 中間整理）。

 また、文部科学省も、2016年6月に、2020年度からの新学習指導要領にプログラミング教育を取り入れる方向で検討を開始したと発表（文部科学省「小学校段階におけるプログラミング教育の在り方について」）しましたが、各国の対応の素早さや投入する予算規模と比べてみると、今後、日本においても、さらに素早い取り組みが求められる分野であると感じています。

 このままでは、日本は他の先進国や新興国との競争に敗れ「世界の下請け」の地位に甘んじなければならない事態を招いてしまうのではないか。そんな危惧さえ抱いてしまいます。