写真はイメージです
今週は「自殺予防週間」。企業では自殺予防には力を入れるようになったが、事後の対応には「責任がない」と言い放つ管理者もいる。だが、自殺や未遂が起こると、周囲の6人に強い心理的な影響が起こると言われている（*1）。そのときの対応について、今回はリーダーが知っておきたいマネジメントスキルを紹介する。（医療ジャーナリスト 福原麻希）
適切な方法で死と向き合うことで
影響をより最小化する
身近な人との死別は、それがどんな理由でも、悲しくてつらい。特に、ある日突然、亡くなった場合、遺された人は動揺し、混乱し、気持ちの整理がつかない状態が続く。
自殺で亡くなった場合は、より一層、衝撃を受けやすい。
「そんなことありえない（否認）」「どうして、自殺なんかしたのか（怒り）」という気持ちのほか、「なぜ、（異変や違和感に）気づかなかったんだろう（自責の念）」と気がつけば考えごとばかりしている状態に陥ってしまう。
心身の反応を起こすこともある（最終ページの表参照）。
その影響は、身近な遺族や友人・知人だけでなく、「顔見知り」程度の関係者にも及んでしまう。
知人が自殺で亡くなれば、つい私たちは「時間が経つことで、こころの傷は癒やされる」「みんなが動揺するから、話題に出さないように」と考えがちである。そして、気持ちを押し殺して、何もなかったように振る舞おうとしてしまう。
だが、このような場合、「悲嘆の反応」が長引いて重症化し、専門的なこころの治療が必要となってしまうこともある。
