は、2018年半ばまで力強く成長してきた米経済が減速している可能性を示す新たな兆しだ。景気後退（リセッション）入りを予想するエコノミストはほとんどいないが、今回の大規模な人員削減計画は、幾つかの経済指標に黄信号が点灯するなかで発表された。住宅部門は金利上昇を受けて減速している。国内エネルギー部門では、原油価格の大幅な下落がテキサスやノースダコタといった場所で採用や投資に水を差しかねない状況だ。世界経済も勢いを失ったように見える。ドイツと日本では7-9月期（第3四半期）の国内総生産（GDP）がマイナス成長となり、中国でも成長が鈍化している。金融市場も投資家の景気見通しが悪化していることを示す。株価は下落し、米国債と高利回り債の利回り格差は拡大している。