大手町、丸の内かいわいの大規模再開発はかなり進んできたが、古いビルが立ち並ぶ八重洲エリアにも再開発の波が押し寄せている。

　その八重洲で、農業機械大手ヤンマーの東京支社ビルを含む20棟が解体、新しく生まれ変わる。八重洲二丁目北地区だけで敷地面積は1.3ヘクタール超、このエリアでは最大級の開発事業だ。他の地権者と共に三井不が開発を担う。

　ちなみに、三井不は今年3月、「日本橋室町三井タワー」を竣工し、同8月以降をめどにオフィス機能をそこに移す見込みだ。

　地所も手をこまねいてはいない。2018年10月、「丸の内二重橋ビル」を竣工。また日本橋の喉元に食らい付くかのように、常磐橋で敷地面積3.1ヘクタールの再開発に着手、10年計画で高さ390メートルの超高層タワーが誕生する。

　一方、220棟超のオフィスビルを開発し「東京ナンバーワン」を標榜する住不も、八重洲で再開発をもくろむ。同社には三井不や地所のような拠点はなく、むしろ他が手を出さないようなエリアでも積極的に打って出るのが特徴だ。

　その一例が、高田馬場駅そばの高層ビル。「この場所に需要があるのか、業界関係者はお手並み拝見といった感じでした」と、住不ビル営業部長の山下竜弥氏は自嘲気味に話す。だが、結果は問い合わせ殺到だったという。

　次に、今後ダイナミックに動く虎ノ門エリアを見てみよう。何といっても注目なのが、森ビルによって14年竣工した「虎ノ門ヒルズ森タワー」周辺の再開発だ。「虎ノ門ヒルズビジネスタワー」など3棟のオフィスや住宅などが建設中で、他にも虎の門病院が建て替えられるなど、エリア全体で街の更新が進んでいる。