米ゼネラル・モーターズ（GM）は先週、「バッテリーに本腰を入れる」と述べた。他の大手自動車メーカーも同様だ。だが投資家は数年先まで見返りは得られなさそうだ。ここ数カ月、世界の大手自動メーカーが相次いで米電気自動車（EV）大手テスラに倣い、バッテリーへの巨額の投資に乗り出している。それは電気自動車（EV）のサプライチェーン（供給網）で鍵を握る要素だ。テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）がネバダ州の巨大なバッテリー生産工場、通称「ギガファクトリー」でパナソニックと手を組んだように、旧来の自動車メーカーも専門知識を持つパートナーに頼っている。独フォルクスワーゲン（VW）は昨年9月、ドイツでのバッテリー工場建設に向け、元テスラ社員2人が創業したスウェーデンの新興企業ノースボルトと合弁会社を設立した。GMは昨年12月、韓国のLG化学と共同で米オハイオ州に23億ドル（約2400億円）かけてバッテリー工場を建設する方針を明らかにした。欧米自動車大手フィアット・クライスラー・オートモービルズ（FCA）と経営統合で合意した仏PSAは1月、仏石油大手トタル傘下の産業用電池メーカーのサフトと共同で、向こう10年かけてフランスとドイツでセル生産に55億ドル投資すると発表した。トヨタ自動車は2月、パナソニックと合弁会社を設立し、パナソニックの日本と中国の工場でバッテリーを生産すると明らかにした。