原油相場が反発している。米国産のWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)は、4月20日に1バレル=マイナス40.32ドルと「マイナス価格」に沈んだが、翌日にはプラスに浮上し、足元は30ドル台だ。欧州北海産のブレント原油も4月22日の15.98ドルを底に30ドル台半ばまで持ち直している。

 4月12日には、OPEC(石油輸出国機構)と非OPEC産油国で構成する「OPECプラス」の閣僚会合で日量970万バレルの協調減産が合意された。なお、減産幅は5~6月に970万バレル、7~12月に770万バレル、2021年1月~22年4月に580万バレルと縮小する方針だった。

 この他、OPECプラス以外のG20加盟国が日量370万バレル程度、備蓄積み増しが数カ月で2億バレルとされ、サウジアラビアなどは自主減産も行うとされた。サウジ、ロシア、米国の当局者は、協調減産等の効果は実質的に日量2000万バレルと言及した。

 だが、国際エネルギー機関(IEA)が4月の世界の石油需要を前年比で日量2900万バレル減と見込むなど、供給削減よりも需要減少が大きいとの見方が続いた。