原油相場が反発している。米国産のＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）は、4月20日に1バレル＝マイナス40.32ドルと「マイナス価格」に沈んだが、翌日にはプラスに浮上し、足元は30ドル台だ。欧州北海産のブレント原油も4月22日の15.98ドルを底に30ドル台半ばまで持ち直している。

　4月12日には、ＯＰＥＣ（石油輸出国機構）と非ＯＰＥＣ産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」の閣僚会合で日量970万バレルの協調減産が合意された。なお、減産幅は5～6月に970万バレル、7～12月に770万バレル、2021年1月～22年4月に580万バレルと縮小する方針だった。

　この他、ＯＰＥＣプラス以外のＧ20加盟国が日量370万バレル程度、備蓄積み増しが数カ月で2億バレルとされ、サウジアラビアなどは自主減産も行うとされた。サウジ、ロシア、米国の当局者は、協調減産等の効果は実質的に日量2000万バレルと言及した。

　だが、国際エネルギー機関（ＩＥＡ）が4月の世界の石油需要を前年比で日量2900万バレル減と見込むなど、供給削減よりも需要減少が大きいとの見方が続いた。