『週刊ダイヤモンド』5月30日号の第一特集は「電機・自動車の解毒」です。日本でも緊急事態宣言が全面解除される方向となり、電機・自動車の二大製造業は生産活動を再開しつつあります。しかし、消費蒸発という本当の危機がやってくるのはこれからです。大減産ショックに耐えうるメーカーはどの程度あるのでしょうか。自動車・電子部品など大手製造業245社を対象に、独自の「コロナ耐久度」ランキングを作成しました。（ダイヤモンド編集部 浅島亮子）
日産に迫る固定費地獄
自動車メーカー7社の慢心
Photo:Yuriko Nakao/gettyimages
日本でも緊急事態宣言が全面解除される方向となった。電機・自動車の二大製造業でも徐々に生産活動を再開しつつある。
しかし、消費蒸発という本当の危機がやってくるのはこれからだ。例えば自動車産業では、2021年3月期に世界の販売台数は前年比20％減の7000万台強へ落ち込む見通しが大勢になっている。
製造業の場合、売上高激減の影響をまともに受けやすい。売上高が2割落ちても利益を出せる経営体質になっているかどうか――。これが、自動車メーカーの「コロナ耐久度」の明暗を分けることになる。売上高固定費比率が高い（損益分岐点が高い）メーカーの赤字転落リスクは増すばかりだ。
自動車7社の、リーマンショック前の08年3月期とコロナショック前の19年3月期の「2時点」で、主要勘定科目を比較した。08年の3月期を100として、19年3月期の数字を算出。作成には東海東京調査センターの杉浦誠司・シニアアナリストの協力を得た。
