商業主義本格導入の転機となった
モントリオール大会の大赤字

 オリンピックの歴史におけるもう1つの大きな変化は、商業主義の導入であろう。これは、プロ選手の参加容認と根底でつながる話でもある。

 先に、1984年のロサンゼルスオリンピックを「商業五輪のさきがけ」と書いたが、オリンピックのような大きなイベントが商業と無縁で行えるはずもなく、実は早い段階からある程度の商業主義はオリンピックに導入されていた。先述したメルボルン大会の放映権などもその試みの1つだ。同大会では、アディダスがシューズを選手に無料提供し、新聞や雑誌を通じて世界に伝わることになった。企業が、オリンピックを「効果的なプロモーションの場」と考え始めたのはこの頃のようだ。そしてテレビの普及がこの流れに拍車をかけることになる。

 オリンピックロゴの使用権で大会の運営費の一部を賄っていこうという考えが生まれたのは、72年のミュンヘン大会頃からだ。IOC自体がライセンサーとなってライセンス収入を得ようという発想である。それまでは、入場料収入と宝クジの売上げ、記念切手などからの収入、そして開催国からの補助金(税金)がオリンピックの収入の柱であったが、この頃からテレビ放映料が高騰し、収入源が多様化していく。

 オリンピックが商業主義に傾いていく決定的なきっかけとなったのは、1976年のモントリオール大会の巨額の赤字であった。筆者個人としては日本女子バレーボールの金メダルと女子体操のナディア・コマネチの大活躍が印象に残っているが、この大会ではおよそ10億ドルの赤字が出たと言われている。およそ3500万ドルという当時としては多額のテレビ放映料収入があったが、それすらスズメの涙と思える赤字額である。支出に全く歯止めがかからず、青天井になってしまったことがその原因とされている(前回のミュンヘン大会で過激派による史上最悪のテロ事件が起き、警備コストが跳ね上がったという事情もある)。

 この影響もあって、84年の夏季オリンピック開催に名乗りを上げたのは、78年の開催地決定時点で実質ロサンゼルスだけであった(オリンピックでは、開催の6年前に開催地が決まる)。実は、アメリカは、1972年に、1976年開催予定であったコロラド州デンバーでの冬季オリンピックを住民投票で返上したという「前科」がある。84年のロサンゼルス大会についても同様のことが起きる可能性はあったが、IOCもない袖は振れない。ロサンゼルスオリンピックが無事開催されることを半ば願うしかなかった。

 なお、80年のモスクワ夏季オリンピックについては、社会主義国家でもあり、またソ連の国威発揚の場という側面もあって国のメンツにかけても成功させるだろうから、財政的な意味での心配は小さかったものと思われる(結果論として、ソ連のアフガニスタン侵攻に対する抗議で西側諸国がボイコットするという想定外の事件はあったのだが)。

ロサンゼルスオリンピックの成功

 84年のロサンゼルス大会はオリンピックの方向性を大きく左右する大会であったと言えよう。すでに88年の夏季大会はソウルで開催されることが決まっていたが、ロサンゼルス大会が財政的に失敗してしまえば、先進国における開催に二の足を踏む国や都市が増えることが予想されていた。収入を増やし、支出を切り詰める――これがロサンゼルス大会組織委員会の至上命題であった。

 大会組織委員長を務め、この難しい課題をクリアしたのは、全米でも第2位の旅行代理店を一代で築き上げたやり手のビジネスマン、ピーター・ユベロスである。79年に委員長に選任されたユベロスは会社を売却し、オリンピックに専念する。

 支出削減については、極力既存の施設を使い(幸い、ロサンゼルス近辺には、オリンピック使用に耐えうる既存のスポーツ施設が多かった)、また選手村として大学の寮を使うなどのコスト抑制を行った。ボランティアも徹底的に活用した。その結果、モントリオール大会で14億ドル以上もかかった運営費は5億ドル強に抑制された。