ゼネコン主要33社の最新決算は、受注高減少ラッシュとなった。コロナ禍の影響などによる民間企業の設備投資抑制や、ホテルや商業施設の苦戦がゼネコン業界にまで波及している。特集『超楽チン理解 決算書100本ノック』(全17回)の#11では、各社の受注高と、明暗を分けた「ある比率」に注目する。(ダイヤモンド編集部 松野友美)
大手ゼネコン4社そろって減収
主要33社は受注高減少ラッシュ
ゼネコン大手である大林組、鹿島、大成建設、清水建設の2021年3月期中間決算(20年4~9月)は、4社とも前年同期比で減収、純損益は鹿島のみ増益で、3社は減益となった。
業績絶好調が続いてきたゼネコン業界においてはもともと、20年に予定されていた東京五輪・パラリンピックに向けた大型再開発を中心とする建設ラッシュが一服し、いったん建築工事量が減る踊り場のタイミングだった。そこに、コロナ禍の影響が加わった。
このマイナスの波は、請負契約した工事の金額である「受注高」にもろに表れ、ゼネコン主要33社を見ると、受注高減少ラッシュとなった(次ページ表参照)。ただ、そんな中でもプラスを維持しているところもあり、「ある比率」がその明暗を分けていた。