松野友美

生活用品業界では長らく資生堂の経営不振が続いている。好調な花王、ユニ・チャームと対照的だったが、資生堂の四半期増収率は2四半期連続でプラスを記録。回復の兆しが出てきたのだろうか。一方、優等生だったユニ・チャームは減収減益に。生活用品の大手3社が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、現在の状況を分析した。

上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する人気連載「ダイヤモンド決算報」。今回は大成建設、鹿島、大林組、清水建設の「ゼネコン」大手4社を取り上げる。足元では業績好調に見えるが、来期は減収減益予想も。大型再編も動き出したゼネコン業界の“今”を決算の数字から把握しよう。

上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する人気連載「ダイヤモンド決算報」。今回は大成建設、鹿島、大林組、清水建設の「ゼネコン」大手4社を取り上げる。建設資材価格の高騰や人手不足など工事の採算に関わる課題も多い中、各社は危機にどう向き合っているのか。決算の数字から把握しよう。

2020年に始まったコロナ禍による落ち込みを脱した日本経済。ただ、元通りになったわけではない。デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、円安や物価高の影響も続く。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は花王、資生堂、ユニ・チャームの「生活用品」業界3社について解説する。

上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する人気連載「ダイヤモンド決算報」。今回は大成建設、鹿島、大林組、清水建設の「ゼネコン」大手4社を取り上げる。建設業界では建設資材価格の高騰が長引き、人手不足には歯止めがかかっていない。足元ではゼネコンに仕事を発注するデベロッパーが建築コストが見合わず計画を中断するケースまでも出てきている。危機をどう乗り越えるのか、決算の数字を把握しておこう。

全国的に梅雨明けとともに、学校の夏休みが始まった。水辺で過ごす機会も増えるだろう。先日の記事「水難事故予防を専門家に聞く（上）」では、水難事故で命を救う確率を上げる予防策や、事故に巻き込まれたときにとれる対応を紹介した。本記事では、子どもの水難事故に焦点を当てる。子どもを水難事故に遭わせないために親ができることや、子どもに教えるべき水辺の注意点を水難学会の木村隆彦代表（明治国際医療大学保健医療学部救急救命学科教授）に聞いた。

“災害級”と揶揄される猛暑の夏、水辺で涼しく過ごしたくなる人も多いだろう。ただし、水難事故の知識や備えなしで遊びに行ってはいけない。水難事故で命を救う確率を上げる予防策や、いざ事故に巻き込まれたときにとれる対応を水難学会の木村隆彦会長（明治国際医療大学保健医療学部救急救命学科教授）に聞いた。

大手ゼネコンである大林組の次期社長候補として名前が挙がる副社長2人は、どちらも創業地である大阪に近年送り込まれている。大阪赴任と次期社長レースが結び付く背景には、同じ関西出身である竹中工務店との「竹林バトル」がある。

大手ゼネコンの清水建設で、執行役員になってわずか1年で序列をごぼう抜きする幹部が続々と出てきている。彼らも食い込む次期社長レースの全貌を明らかにする。また、伝統的に建築、土木、事務、営業の各畑から1人ずつ選ばれてきた次期副社長レースの顔触れにも迫る。

インターネット通販の利用が拡大し、購入者の家に届けるラストワンマイルを配送する仕事が増えている。では、個人事業主の配送ドライバーが稼ぎやすい業者はどこなのか。稼ぎにくいのはどこなのか。大手業者の仕事で下請けが受け取る配送単価を明らかにした。

巨大プロジェクトである大阪IR（統合型リゾート）の事業会社について、大成建設が出資参加する。出資企業の大半を関西系が占める中、なぜ在京の大成が食い込めたのか。

受注競争の激化によって利益の確保が難しくなっているゼネコン業界。大手や準大手、中堅ゼネコンが会員の建設業界団体のトップに景況感や将来の担い手確保に向けた取り組みの重要性を聞いた。

大手を中心に仕事はあるはずなのに稼げなくなっている建設業。ゼネコン各社は、2022年3月期の決算で増収減益を予想している会社が多い。大手の厳しさは、22年中にどこにしわ寄せするのか。

JR各社の業績が厳しいのに対し、私鉄系は今期黒字予想が相次ぐ。その一社、関西私鉄大手の阪急阪神ホールディングスは運賃に対する姿勢がJRなどと異なる。同社のかじを長らく取ってきた角和夫・会長兼グループCEO（最高経営責任者）に鉄道会社の今後の見通しを聞いた。

22年3月期の業績を2期連続の最終赤字予想へと下方修正した東日本旅客鉄道（JR東日本）は、長期的なコスト構造改革で鉄道料金・運賃の在り方を変えていく。オフピーク利用を促す仕組みに本腰を入れ、そこから非鉄道のビジネスチャンスも拡大する。

新型コロナウイルス感染拡大に伴い、移動需要の減少が鉄道事業を直撃している。鉄道各社は2020年から21年にかけて、鉄道ダイヤの見直しや修繕計画の延期、ホテル・鉄道事業における人員リストラなど、固定費削減という“応急処置”に奔走してきた。そして22年、いよいよ「値上げ」という聖域なき構造改革に着手する。その構造改革の中身を先取りする。

不動産業界では、開発用地取得のための入札などでデベロッパーたちが競争を繰り広げている。しかし、彼らは争うばかりではなく、横につながってもいる。デベロッパー大手7社である「メジャーセブン」幹部も集うサロンの全貌に迫る。

国内ゼネコン最大手が首位から陥落する。一体何が起きたのか。社内にどんなマグマがたまっているのか。主要ゼネコンの最新決算分析とともに主要プロジェクト別の工事費を推定し、ゼネコンの内情を明らかにする。

ゼネコンにとって重要顧客が多いインフラ業界は、とりわけ地縁をベースにした結び付きが色濃い。そんな中で関西系の大林組は、JR東日本に食い込んでいて、最新の大型案件にも食らい付いている。

トヨタ自動車からの受注が多いため「トヨタ3社」と呼ばれる大手ゼネコンのうちの1社、大林組が「人脈・カネ・技術」を駆使して攻勢を強めている。昔からの縁だけで次の仕事につながるような時代はとうに過ぎ去った。