大阪の医療崩壊から得られた「現場目線の貴重な教訓」、救急医が徹底解説

自らのコアな診療を守るには
各医療機関にも責任がある

　医療界にも責任がある。もし各医療機関が自分たちのコアな診療を守ろうとすれば、各医療圏あるいは都道府県の医療界全体として、どのくらいのコロナ重症患者、中等症患者を診る用意があるのかを、先手を打って示すべきだ。

　静岡県の病院長会議などの例外はあるが、多くの地域では行政が示した病床確保の数字に各医療機関が渋々応じるという構図だ。コロナ感染者数が増えれば医療が崩壊するリスクが増すと警告するのは正しい。ただ、どれくらい患者数が増えればどのような影響が通常診療に出るのか、その際に医療機関側はどのような業務シフトで対応するのか、具体的かつ定量的にあらかじめ説明することは、かかりつけ患者にとっても切実だ。

　災害時の事業継続計画（BCP）に真剣に取り組む病院は、コロナ中等症・重症患者の増え方でフェーズ分けをし、医師・看護師らの再配置計画を立てている。また不急の手術の延期や容体が安定している入院患者の退院などの決断を、どの段階でどれくらいの規模で行うか等を検討している。しかし、こうした医療機関は極めて稀だ。追い込まれた挙句、泥縄式にコロナ診療を増やせば、コロナ以外のコアな診療を守れなくなる恐れがある。

　重症病床を計画的に確保する王道は、不急の手術の延期だ。救急診療を止めるのはトリアージの原則に反するので多くの国では推奨されない。しかし、日本では救急診療が止まり、混乱を来す例も多い。欧米では重症診療に親和性の高い麻酔科医や手術室看護師、外科医がコロナ重症診療を直接的・間接的に支えた。この辺りの業務シフトも不充分な医療機関が多く、特定の部署に負担が偏っている。

　在宅や高齢者施設、宿泊療養施設での診療も大切だ。前出の自宅訪問で出会ったコロナ患者の家庭のように、コロナという病名がつくだけで途端に医療の網から漏れてしまう患者が絶えない。自宅療養中の全コロナ患者に酸素量測定器「パルスオキシメーター」を配り、医療の監視下に置いた上で、リモート・在宅診療を行う仕組みが欠かせない。

　コロナ患者が急増する今大切なことは、コロナ診療に携わる医療従事者を増やすことだ。ワクチンの2回接種を終えた医療従事者も徐々に増えている。コロナ診療に初めて関わる医療従事者には、多くの戸惑いがある。彼らの戸惑いを具体的に聞き、いつでも相談できる体制が必要だ。

　感染防護具をつけて訪問診療をするのは、時間と労力を要する。コロナ在宅診療の診療報酬など資金的サポートを大幅に増やす必要がある。そして患者が重症化すれば必ず病院で受け入れる体制も欠かせない。