Photo:PIXTA
筆者は企業のサプライチェーンのコンサルティングに従事している。2020年に始まったコロナ禍では、全世界の生産が止まったり物流が停滞したりした。21年からは逆に、世界の景気高揚によって需要が急増し、半導体や部材などの入手が困難になった。自動車やゲーム機などが市場に供給できなくなり、サプライチェーンが注目された。本稿では21年のサプライチェーンを振り返りつつ、22年のサプライチェーンの課題を予測する。（未来調達研究所株式会社所属 経営コンサルタント 坂口孝則）
ジャスト・イン・タイム
神話の崩壊
2021年は在庫の相談をよく受ける年だった。以前であれば在庫をいかに減らすか、最適水準にとどめるかが企業の課題だった。ところが、21年の相談内容はむしろ、在庫を積み増そうというものだ。在庫には、商品・製品、仕掛品、原材料や部材があるが、そのなかでも調達品にあたる原材料や部材を積み増したいという内容だ。
これまで各社とも「ジャスト・イン・タイム」が目標だった。自社の生産に対してタイムリーに、取引先サプライヤーから調達品を供給してもらうこと。それこそが理想だと言われてきた。自社で調達品の在庫を多く持つと、倉庫の費用がかかるからだ。
また、在庫の欠品率をどこまで許容するか、在庫切れを1％でも許容できないのか、10％くらいなら許容できるかで、在庫として持つ数量が変わる。ここでも理想は、欠品しないようにサプライヤーからジャスト・イン・タイムで納品してもらうことだ。
21年、企業は調達品の不足に悩むようになった。調達品の倉庫費用はかかるだろうが、生産が止まってはどうしようもない。倉庫費用よりも多くの機会損失を生んでしまっては、企業の収益にも影響が出る。
「在庫はないほうが正しく、それ以外の解答は存在しない」ではなく、「在庫を持つことのメリットとデメリットを比較し、場合によっては在庫を有する」へ、企業の考えが大きく変化してきた。
こうした大転換は、やはりコロナ禍が影響しているのだろうか。あるデータを分析してみると、興味深いことが判明した。
