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コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移を基に、「嵐」から「快晴」まで6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする連載「コロナで明暗！【月次版】業界天気図」。今回は、2022年1〜3月度の家電量販店編だ。
家電量販店の正念場は「これから」？
家電量販店の主要3社が発表した22年1〜3月度の月次業績データは、以下の結果となった。
◯ビックカメラ＋コジマ（ビックカメラ）の売上高
1月度：前年同月比102.2％（2.2％増）
2月度：同99.2％（0.8％減）
3月度：同96.1％（3.9％減)
◯エディオンの全店売上高
1月度：前年同月比96.3％（3.7％減）
2月度：同97.9％（2.1％減）
3月度：同99.8％（0.2％減)
◯ケーズデンキ（ケーズホールディングス〈HD〉）のグループ売上高
1月度：前年同月比98.1％（1.9％減）
2月度：同97.9％（2.1％減）
3月度：同101.0％（1.0％増)
3月度の実績に注目すると、ビックカメラ＋コジマの減収幅の大きさが3社の中で目立つ。実は、コロナ前の業績と比較すると、その業績格差がより際立つ結果となった。また、家電量販店3社共通の減収要因となっている商品についても注目してみよう。
