自殺が「遺された人」に及ぼす影響、職場で自殺者が出たらどうケアすべきか

会社は隠さずに、事実を伝えるべき

　また、職場には誠実な情報開示も求められる。多くの場合、自殺者が出た話は、どれだけ隠しても社内のネットワークを経由して“うわさレベル”でどんどん広がってしまう。そのような中で早期に適切な情報開示を行わないことは、「会社として不誠実だ」「隠ぺいしているのではないか」といった従業員の不信感につながる。

　ただ、情報開示を行わない場合、その背景には遺族の意向があるケースもある。遺族の意向は何よりも優先すべきだが、「ご遺族の意向を尊重している」などと断りを入れつつも、伝えられる範囲で最大限誠実に、従業員に向き合うべきだ。

　世界保健機関（WHO）の自殺と精神疾患の関係調査によると、自殺者の95％は最後の行動に及ぶ前に、何らかの精神疾患を抱えているという。

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　組織も（個人も）まずはメンタル不調を予防し、あるいは不調者を適切な支援につなげることで、自殺を未然に予防することが重要だ。日本の自殺者は年間2万人超いて、完全にゼロにすることは現実的に難しい。だからこそ、ポストベンション（遺された周囲の人々へのケア）が、自殺予防として重要なのだ。

　繰り返すが、自分一人で抱え込む必要はない。傷ついた心を癒やすために適切な支援を頼り、誰かに気持ちを打ち明けることの大切さを覚えていてほしい。