Photo:Future Publishing/gettyimages
世界的な巨大ハイテク企業が相次いで経費削減にかじを切っており、その回復力が試されようとしている。
世界最大手のハイテク企業は長年、投資家から称賛され、時に中小のライバル企業から非難され、規制当局から目をつけられてきた。手がつけられないほどの強大さを誇っているかに見えていたためだ。競合や巨額の制裁金、新型コロナウイルス流行による世界的なリセッション（景気後退）さえも、その売上高と利益の増加を阻止することはなかった。
しかし、潮目は一変した。
新たな景気後退が迫っている。欧州はハイテク企業を世界的に規制する取り組みを強化し始めている。新たな競争相手やテクノロジーが、一部の巨大企業の市場支配を脅かしつつある。さらに、大手ハイテク企業はコロナ下で、バーチャル空間を中心にした生活への移行は永続するとの考えに基づき、人材や新製品に多額を投資したが、実際はそうならなかった。
