一方、経済が大きく破綻するような特殊な状況を除くと、株式のようなリスク資産のリターンはインフレに対して調整されるはずだ。そのため、ある程度の期間をならすと、リスク資産への投資は十分有効であるはずだ。

　資産運用のやり方は、将来がインフレ的であろうとなかろうと同じでいい。それ以上に投資家にできることはない。

　インフレの可能性を前にして、何か違うことをしなければならないと思うのは、金融ビジネスの声に影響されすぎている。過剰反応だ。

インフレと資産価格の関係は
理論株価で考えても同じ

「半端なお金持ち」には理屈に強い人が多いので、インフレと資産価格について少し詳しく見てみよう。

　株式のようなリスク資産のリターンは、「無リスク資産（例えば短期国債の利回り）＋リスクプレミアム」として形成されることが期待されるが、無リスク資産の利回りを「インフレ率＋実質金利」だと考えると、インフレ率の期待値は資産価格が形成されるときに織り込まれている。

　例えば、株式の理論価格は、利益成長率と割引率（＝無リスク金利＋リスクプレミアム）が引っ張り合う形で形成されるが、インフレ率は両方に影響する。両方に対するインフレの影響が同じなら株価は変化せずに、将来の期待リターンはインフレ率を反映して変化しているので、「インフレ対策」としては何もしなくていい。

　実際には、利益成長率（の予想）と無リスク金利に対する影響には時間差があるので、例えば以下のようなリターンの変動パターンが考えられる。

　インフレの利益成長率への影響が先に表れつつも実質金利が低下する「インフレの前半」にあっては、（理論）株価は上昇しやすい。逆に、利益成長率への影響よりも実質金利が大きく上昇する金融引き締めが行われる「インフレの後半」の時期には株価が下落しやすいといったパターンが一例だ。

　こうしたパターンを考えて、リスク資産への投資を増減するのが資産運用だというイメージを持つ方がいるかもしれない。しかし、その種の調整はうまくいかないのだ。