Spirが展開する日程調整サービス「Spir」
面接や商談、打ち合わせなど社外との日程調整の負担を減らす“日程調整ツール”が日本でも広がり始めている。
グローバルでは2021年に約3000億円（30億ドル）の評価額で大型の資金調達を実施したと報じられた米Calendlyがビジネスカレンダーの代表格として存在感を放っているが、日本国内でもこの数年で複数社が新たに参入。一般化したとまでは言えないが、筆者の周りでも日程調整ツールのユーザーが少しずつ増えてきた感覚がある。
2021年5月にローンチした「Spir（スピア）」も日本発の日程調整ツールの1つだ。無料で使える個人プランに加え、2022年8月からはチームメンバーと連携した日程調整をスムーズにする法人プランの提供も始まった。
運営元のSpirで代表取締役を務める大山晋輔氏によるとHR（採用）部門やセールス、マーケティング部門を中心に利用が広がっており、導入社数は150社を突破。個人版を含めた登録ユーザー数は1年で約4.3倍に増加し、10万人を超えたという。
面接や商談の調整などで法人利用が加速、150社以上が導入
Spirの日程調整画面のイメージ
SpirはGoogleカレンダーやOutlookといった既存のカレンダーツールと連携し、日々の日程調整を簡潔に進められるサービスだ。
