SVFを株主に迎えた理由について、内山氏は「国内では『ヤフオク』、『PayPay』、『LINE』といった最大手サービスとの連携が可能になります。そして彼ら（SVFの2号ファンド）は世界各国のC向け（一般消費者向け）サービスに投資しているため、得られる知見は豊富です」と話す。
内山氏が言うとおり、モビリティやフィンテックといった領域への投資が目立った1号ファンドと比較して、2号ファンドは各国の一般消費者向けサービスへの出資に積極的な印象だ。以下は2号ファンドが出資する一般消費者向けサービスの一例だ。
調達した資金をもとに、SODAでは今後、国内に加えて、シンガポール、オーストラリア、香港といった海外市場の獲得を目指す。同社は7月、資金調達と併せて競合スタートアップ・モノカブの買収も発表しているが、これについても目的は海外展開の加速だったと内山氏は言う。
「少しでも早く海外市場の獲得へ動きたかったことから、国内で両社が多額の広告宣伝費を消費していくよりも、買収を通じて手を取り合うことが最善であると判断しました」（内山氏）
スニーカーのマーケットプレイスという領域にはすでに米国のStockX（評価額38億ドル：約4180億円）やGOAT Group（評価額37億ドル：4070億円）といったユニコーン企業が存在する。そんな中でSODAが海外で事業を拡大するには、各市場の特異性に対応し、既存の巨大プラットフォーム以上の利便性を提供する必要がある。その上で、SVFが持つ知見は大いに生かされるだろう。
