自動車業界に大変革をもたらす新潮流「CASE」。日系自動車メーカーにとっては、大きなチャンスでもある （写真はイメージです） Photo:PIXTA
「自己分析・自分探し」を通じて、新卒就職や転職といった人生の各局面ごとに「会社・職業選び」は必要となる。そんな仕事人生の全体像を描く上で欠かせないのが、業界・企業研究だ。就活生に向けて、注目の21業界における最新トレンドや企業が求める人材像について、企業分析のプロへの取材を基に解説する。第2弾は「新しい時代のモノづくりで世界をリード」として、「自動車業界」を取り上げる。（取材・文／ダイヤモンド・ライフ編集部 大根田康介）
企業提携と材料開発で採用増
自動車業界では昨今、半導体不足で減産や納期遅延が発生していたが、現在は回復傾向にあり、2025～26年にはコロナ禍以前に戻るとみられている。
足元の業績は円安の後押しもあり、過去最高益を出した企業もあるほどだ。
現在、自動車販売台数の世界ランキングではトヨタ自動車がトップ（22年実績）だ。次点が独VW（フォルクスワーゲン）Groupで、この2社は特に豊富な資金力と高い開発力を持ち、業界をけん引している。
最近は企業の提携も盛んだ。22年、高付加価値型の電気自動車（EV）の開発・販売などを目的として、本田技研工業（ホンダ）がソニーグループと合弁会社を設立した。
海外では、英ロールスロイスと韓国の現代自動車が次世代航空機のエアモビリティー事業で協業するなど、枚挙にいとまがない。
そんな中、自動車業界ではCASE（コネクテッド、自動運転、カーシェアリングとサービス、電動化）という新しい潮流が生まれ、業務の幅が広がっている。
「自分の好きなこと、やりがいが見つけやすそうな業界となっている」と、富士経済の饗場知氏は現状について話す。
EVの巡行距離を伸ばすために部材を軽量化するなど「特に材料開発に強い企業が今後生き残るといわれている」（饗場氏）。
そのため、化学系やIT系の学生の採用が盛んのようだ。
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