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＊本稿は、現在発売中の紙媒体（雑誌）「息子・娘を入れたい会社2025」の「利益と社会貢献を共に追求する企業」を転載したものです。
E（環境）、S（社会）、G（ガバナンス）の面で社会課題に取り組みつつ収益を追求するESG投資のように社会貢献と給与獲得の両立を志向する就活生のための会社選びの基準や制度、ムーブメントを紹介する。（取材・文／大坪 亮 撮影／瀧本 清）
「人や社会」を大切にする
企業を見極める
経営や投資の世界で、利益創造と社会課題解決の両立を追求する潮流がある。2015年に国連で採択されたSDGs（持続可能な開発のための目標）は、環境や社会の持続可能性を企業に求める。同様に、企業に資金供給する機関投資家は、E（環境）、S（社会）、G（ガバナンス）の面で社会課題の解決に沿う経営を行う企業を選択して投資する。ESG投資である。
この投資の指標に、企業を精査する投資格付け機関のESG関連格付けがある。例えば、Eは温室効果ガスや有害物質を大量に排出する企業、Sは従業員との関係が公正でない企業、Gは社員の不法行為等への監視体制が脆弱な企業などの格付けは低く、真逆の企業の格付けは高くなる。
この指標は「給与を得ながら、社会の課題解決にも寄与したい」と考える就活生に参考になる。数ある格付け関連指標の中で信頼性が高いのは、国民の年金約254兆円を運用するGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が継続して採用するESG指数だろう。
国内株式投資で三つのESG総合指数、二つの女性活躍指数、一つの気候変動指数の計六つのESG指数で構成される。これに基づいて21〜24年に継続して採用された銘柄が、次ページの表の企業だ。
