銘柄を「大型割安株」から「割安成長株」にシフト
資産増のスピードが加速した！
そこでペータさんが新たに目を向けたのは、グロース市場の中小型株だ。調べてみると、過去数年間コンスタントな成長を続けているのにPERが低く、株価が伸悩んでいる銘柄が多くあることに気づいた。
以降は、中小型株のリサーチを開始。（1）事業成長が期待できる中小型株、（2）4～5期連続で10～20％成長、（3）PERがそれほど高くない、（4）株価が伸悩んでいる、などを条件に、割安な成長株を選ぶ戦略に変更した。
すると、この“成長株シフト”が大当たり。特に、戦略にピタリとはまったのが、住信SBIネット銀行だ。
ネット銀行の成長性に期待、日銀の利上げも好材料と判断し、2023年11月に6000株、12 月に1000株買い。その後、株価に住信SBI ネット銀行株への買収期待が過剰に織り込まれている、と判断したため全て売却。拡大画像表示
「買い条件のPERは、年率20％成長が期待できるなら20倍、30％成長が期待できるなら30倍までは許容します。売り条件は、買ったときに想定したシナリオが崩れた時などです」
ここでも勝負銘柄には1000万円程度投じるスタンスを継続。この成長株シフトにより、資産増のスピードもさらにアップした。
今、ペータさんが成長期待で特に注目しているのは高齢者施設の関連銘柄だ。高齢化が進む日本で今後、需要が伸びることが確実視される分野だからだ。中小型株は玉石混交と言われる分、決算資料のみならず、業界の成長性や動向も調べ尽くしている。
「ただ、大型株から成長株にシフトしたとはいえ、優良銘柄を安く買うのが基本。売買ルールを守って利益を積上げていくスタンスも変わらないですね」
トランプショックは「痛かった」
それでもルールを徹底する姿勢を堅持
2025年4月初旬に世界経済を揺るがした“トランプ関税ショック”。市場は突如として激震し、多くの投資家が予測不能な損失を被った。そんな中、ぺータさんはどう考えて、どのような手を打ったのか、最後に聞いてみた。
「トランプ大統領が世界経済を犠牲にしてでも関税政策を強行し、コロナショック級の暴落になると考え、4月7日に損切りしてポジションを整理しました」
ところが、トランプ大統領がマーケットに配慮する姿勢に転じたため、その日を底値に相場は反転した。
「トランプ関税の影響を楽観的にとらえることはできず、やむを得ず損切りしましたが……、まあ、痛かったです。ただ、想定シナリオが崩れたら売る、というルールでの売却なので、ここからまた仕切り直します」
コロナショック時に、実態経済の悪化から「二番底がある」と言われながら、各国中央銀行の金融緩和策等により二番底が来ることなく株価上昇が続いた教訓から、今回もそれを念頭に入れつつ投資戦略を考えているそうだ。
