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ホームセンター業界ではコロナ禍以降、上位2強による吸収合併の動きが目立った。また、商品ジャンルを絞った専門店の出店も増えており、新たな顧客を獲得している。では、各社の給与事情はどうだろうか。特集『25年 給料ランキング』の＃23では、ホームセンター主要12社の平均年間給与を比較した。（ダイヤモンド編集部 下本菜実）
コロナ禍で市場拡大
24年も好調を維持
ホームセンター業界は、コロナ禍の巣ごもり需要の増加をきっかけに、市場が拡大した。経済産業省の商業動態統計調査によると、業界全体の販売額は、2020年に過去最高となる3兆4963億円を記録。以降は緩やかに減少し、23年に3兆3411億円となったものの、24年は3兆3987億円まで持ち直している。
背景にあるのは、防災や防犯意識の高まりだ。地震や豪雨などが頻発しているほか、闇バイトなどによる強盗事件が大きく報じられたことで、防犯カメラやセンサーライトなどを買い求める人が続出した。
大手による業界再編の動きも活発化している。最も派手に動いているのは、売り上げ規模で業界2位のDCMホールディングスだ。
カーマやダイキ、ホーマックなどの5社を吸収合併したDCMホールディングスは、22年7月に栃木県を中心に展開するカンセキとも業務資本提携を締結。9月に同社が統括する各チェーンの店舗名をDCM に統一した。さらにDCMは、24年1月にケーヨーデイツーを全国展開するケーヨーを完全子会社化し、ケーヨーの各店舗名はDCMに改められた。
25年5月末時点の店舗数は、ホールディングス全体で843店舗に達し、DCMの店舗名を持つホームセンターは659店舗となった。
業界1位のカインズは、22年3月に東急不動産ホールディングスから東急ハンズの全株式を取得。出店戦略では、プライベートブランドの生活雑貨などが並ぶ「スタイルファクトリー」のほか、都市型のDIY特化店舗など、専門店の出店を強化している。
ホームセンターは小売りの中で、話題に事欠かない、勢いのある業態の一つだ。では、そんな業界で働く社員の給与水準はどうなっているのか。主要12社の平均年間給与を調べたところ、地場チェーンの健闘が判明した。次のページでは、各社の平均年間給与のほか、前年度からの増減率を明かす。
