Photo by Shuhei Inomata
高年収のイメージが強い総合商社業界はここ数年の好調な業績を追い風に「年収2000万円超え」を果たした商社も出てきた。しかし、2020年代初頭に高騰した資源価格に落ち着きが出始め、年収が前年を下回る商社も出てきている。明暗はどう分かれたのか。特集『25年 給料ランキング』の本稿では、七大商社（三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日）の24年度の給与ランキングを公開する。（ダイヤモンド編集部 猪股修平）
伊藤忠が「年収10％アップ」を宣言
三菱商事とは300万円の差があったが…
昨年9月、SNS上に伊藤忠商事の内部文書が拡散した。「年収水準見直しについて」と題したA4判1枚の文書には、岡藤正広会長の署名でこう記してあった。「この2年間の財閥系商社との格差を埋めることを優先した」「2024年度の純利益計画値、8800億円を達成した場合、25年度から年収を平均で10％アップする」。
さかのぼること10年余り、伊藤忠の13年度の平均年収は七大商社でトップだった。しかし、23年度には、資源価格高騰を追い風に純利益1兆円を達成した財閥系商社との間で、年収に歴然とした差が出ていた。順位は三菱商事、三井物産、住友商事の財閥系3社に追い抜かれ4位に。トップの三菱商事には300万円以上も離されたのだ。内部文書からは「業界トップの報酬を支給する」という経営陣の気概がにじんでいた。
それでは、伊藤忠が給与でも財閥超えを宣言した24年度はどのような結果だったのか。ダイヤモンド編集部は24年度の七大商社の有価証券報告書を基に年収ランキングを作成した。次ページでランキングを公開する。
