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ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、ダイヤモンド編集部では、統計の専門家の協力の下、恒例となっている「3年後の予測年収」を刷新し、将来の年収を大胆予想。特集『【26年版】3年後の予測年収ランキング！全31業種1200社「賃上げ」有望企業はどこだ』の＃1では、自動車業界の予測年収を独自に推計し、全36社のランキングを作成した。（ダイヤモンド編集部 山本 輝）
関税コスト、EV投資で不透明感も
トップメーカーは年収1000万円クラス
トランプ関税の影響が直撃し、2025年は苦戦を強いられた自動車業界。各社が巨額の関税コストを見込んでおり、ホンダや日産自動車はそれぞれ通期で3850億円、2750億円規模の減益要因を織り込むなど、業績の下押し要因となっている。
加えて、中国市場での苦戦が長らく続いているほか、足元で逆風が吹く電気自動車（EV）開発への巨額投資が重荷となるなど、好転の兆しは見えない。
それでも、日本の基幹産業である自動車業界なだけに、トヨタ自動車を筆頭にトップティアの完成車メーカーは、平均年収が1000万円に迫る高水準だ。また、産業界全体への影響も大きいことから、賃上げの主導的な立場も期待されており、今後の賃金アップにも期待がかかるところだ。
そんな自動車業界の3年後の年収はどうなるのだろうか。ダイヤモンド編集部では、恒例となっている「3年後予測年収」の最新版を作成した。統計の専門家の協力の下、25年3月期までの実績値から、3年後となる27年4月期～28年3月期の年収を大胆予想した。
具体的には、年収が業績などに連動することを前提に、各社の公表資料を用いて重回帰分析による予測モデルを作成、アナリストによる業績予想のコンセンサスデータを当てはめて試算を行った。なお、業績予想は25年12月時点のデータに基づく。より詳しくは次ページを参照してほしい。
今回は、自動車メーカーや部品会社、輸送機器メーカーを対象に36社のランキングを作成。その結果、24年度の実績で1000万円に届かなかったあるメーカーがランキングの中で唯一1000万円を超えるという試算に。反対に、年収が増加する予測の企業が多い中、苦戦が表れている企業の存在も浮き彫りとなった。
トヨタ、ホンダ、日産、スズキ、三菱自動車、SUBARU、マツダ、いすゞ自動車、ヤマハ発動機、川崎重工業、デンソー、豊田自動織機、トヨタ紡織、アイシン、豊田合成、NOK、武蔵精密工業……各社の3年後の年収はどれくらい増えるのか、あるいは減るのか。一挙に見ていこう。
