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ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、ダイヤモンド編集部では、統計の専門家の協力の下、恒例となっている「3年後の予測年収」を刷新し、将来の年収を大胆予想。特集『【26年版】3年後の予測年収ランキング！全31業種1200社「賃上げ」有望企業はどこだ』の＃3では、商社・卸売業界の予測年収を独自に推計し、全68社のランキングを作成した。（ダイヤモンド編集部 山本 輝）
高年収維持の大手商社
トップは2000万円超え予測
超高年収で知られるのが大手総合商社だ。その待遇の厚さに加えて、海外勤務といった魅力もあり、特に東京大学や早稲田大学、慶應義塾大学などトップの学生層からの就職人気が非常に高い。
業績面でも、ここ数年各社が安定した実績を出している。資源価格の変動に左右されたり、業界内での序列に変化の兆しはあったりするものの、“わが世の春”を謳歌してきた業界といえるだろう。
では、そんな大手総合商社の3年後の年収はどうなるのだろうか。ダイヤモンド編集部では、恒例となっている「3年後予測年収」の最新版を作成した。統計の専門家の協力の下、2025年3月期までの実績値から、3年後となる27年4月～28年3月期の年収を大胆予想した。
具体的には、年収が業績などに連動することを前提に、各社の公表資料を用いて重回帰分析による予測モデルを作成、アナリストによる業績予想のコンセンサスデータを当てはめて試算を行った。なお、業績予想は25年12月時点のデータに基づく。より詳しくは次ページを参照してほしい。
今回は、大手総合商社を筆頭に、専門商社や卸売りなどを含めた商社・卸売業界68社のランキングを作成した。その結果、大手総合商社の年収は微減傾向なものの、軒並み高年収をキープ、さらにトップ企業は2000万円を超えるという結果になった。
三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日、兼松、岩谷産業、長瀬産業、マクニカホールディングス（HD）、加賀電子、ミスミグループ本社、東京エレクトロン デバイス、キヤノンマーケティングジャパン……各社の3年後の年収はどれくらい増えるのか、あるいは減るのか。一挙に見ていこう。
