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スタートアップの成長は、売上高や利益といった財務の数字で語られがちだ。だが、従業員数もまた組織の実態を生々しく映す。人を増やすのが攻めの意思決定ならば、人を減らすのは事業の選別や固定費の見直しを迫られた結果でもある。長期連載『スタートアップ最前線』では、新興市場上場企業を対象に、3年前からの従業員減少数が多い順でランキングを作成した。3年間で300人以上減らした企業は3社に上り、2位のRIZAPグループなど知名度の高い企業も上位に入った。人を減らしたスタートアップ企業のトップ50の顔触れを見ていこう。（ダイヤモンド編集部編集委員 清水理裕）
従業員数は組織の実像を映す
減員は失速か、選択と集中か
スタートアップを見るとき、投資家や取引先はまず売上高や利益の伸びに目を向ける。だが、組織の現実は、最後は「人の数」に表れる。採用を加速する会社は攻めの局面にあり、逆に人を減らす会社は、事業の優先順位やコスト構造の見直しを迫られている可能性が高い。
ただし、従業員数の減少は一概に悪いとはいえない。不採算部門からの撤退や海外子会社の整理、M＆A後の事業売却などによって、組織を意図的にスリム化するケースもある。売上高や利益が維持・改善されているならば、減員はむしろ「選択と集中」の成果である可能性もある。
今回のランキングは、東証グロース、札証アンビシャス、名証ネクスト、福証Q-Board上場企業のうち、2000年1月以降に設立された企業を対象にした。数値は24年11月期～25年10月期。3年前と比べた従業員の減少数が多い順にトップ50を並べている。なお、同率49位が6社並んだため、ランキングには計54社を掲載した。
業種別に見ると、サービスが19社、情報・通信が18社で全体の7割近くを占めた。デジタル系企業や人件費負担の大きいサービス業で、人員構成の見直しが相次いでいることが分かる。一方で、医薬品や小売業でも、事業再編や研究開発体制の見直しを背景に減員が目立った。
トップ上位には、RIZAPグループや、かつてQ＆Aサイトの草分けとして知られたオーケーウェブといった知名度のある企業が入った。人を減らした会社は何を捨て、何を残そうとしているのか。次ページでランキングを確認していこう。
