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スタートアップの成長を語るとき、利用者数や導入社数が注目されがちだが、最も端的に事業が回っていることを示すのは売上高である。売り上げは、顧客が実際に対価を払った“投票”であり、減収が続く局面では事業のつまずきを映し出す。長期連載『スタートアップ最前線』では、3年間で売上高を大きく減らした新興市場上場のスタートアップ企業をランキング化した。売り上げが半分以下になった会社は13社に上る。ワースト30社の顔触れを確認しよう。（ダイヤモンド編集部編集委員 清水理裕）
売上高は事業の体温計
減収ランキングの読み解き方
スタートアップの評価は「将来の伸びしろ」に寄りがちだ。だが、外部環境が厳しくなるほど、数字の説得力は売上高に集約される。売り上げが増えているかどうかは、商品やサービスが市場に刺さっているか、営業やオペレーションがうまく回っているかを端的に示す。
一方、売上高が減る「減収」だが、“良い減収”と“悪い減収”がある。前者は、採算の悪い案件を切って利益体質に転じる過程で、一時的に売上高が縮むことがある場合。後者は、主力商品の失速や大口顧客の離脱、競合の台頭で売り上げが落ちる場合で、成長ストーリーの歯車が狂い始めたサインになりやすい。
そこで今回は、東証グロース、札証アンビシャス、名証ネクスト、福証Q-Boardに上場する企業のうち、2000年1月以降に設立された企業を対象に、直近本決算で前期比マイナスとなった企業を抽出し、3年前と比べた売上高増加率が低い順にワースト30社を並べた。
ワースト10を見ると、業種別では医薬品が6社を占めた。医薬品ベンチャーには注意が必要で、売上高が「製品販売」ではなく、提携先からの契約一時金や開発の進捗に応じて支払われる資金（マイルストン）、受託収入に偏るケースが多く、売り上げが年によって大きく振れやすい。このほか、タイトルに挙げたEduLab（21位）やバルミューダ（26位）も、減収局面で構造改革を迫られている。
それでは次ページで、3年で売上高を大きく減らしたスタートアップ企業の実名を見ていこう。
