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空調業界では、グローバルで国内電機大手各社が高いプレゼンスを誇ってきた。だが、近年では中国勢の台頭などにより、日立製作所が家庭用エアコンを独ボッシュに譲渡したり、富士通が撤退したりと序列が激変している。特集『絶対王者ダイキンの死角 空調グローバル大戦の行方』の＃4では、空調グローバル大手24社の勢力図を公開するとともに、事業環境が厳しさを増す中での日本勢の勝ち筋を探る。（ダイヤモンド編集部 今枝翔太郎）
空調市場は拡大が続くが…
中国メーカーの台頭で勢力図に異変
グローバルの空調市場で存在感を高めている日系メーカーは、空調の“世界王者”に上り詰めたダイキン工業だけではない。地球温暖化や新興国でのエアコンの普及によるグローバル市場拡大の波に乗る形で、パナソニック ホールディングス（HD）や三菱電機などが空調事業を伸ばしてきた。
だが、近年では、空調業界の勢力図に異変が生じている。家庭用エアコンを中心にハイアールやハイセンスといった中国メーカーが台頭し、日本勢の牙城を崩しにかかっているのだ。各国で省エネ性能や冷媒などの規制が強化され、コストアップが不可避となる中、中国勢は技術力とコスト競争力を磨くことで「低価格帯だけでなく、高付加価値品でも脅威になっている」（ダイキン幹部）のだ。
折しも事業構造の変革を進める国内電機各社の中には、収益性が低く注力分野とのシナジーが見込めない空調事業を手放すところも出てきている。昨年には、日立製作所が家庭用エアコンの製造を独ボッシュホームコンフォート・グループに譲渡した他、富士通が持分法適用会社の富士通ゼネラル（現ゼネラル）の株式を全てパロマリームホールディングスに売却するなど、再編の機運が加速している。
市場環境が激変する現在、空調業界の勢力図はどうなっているのだろうか。今後の再編がどう進むのかも気になるところだ。
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