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日立製作所が、医療機器業界で存在感を高めている。同社のヘルスケア事業は25年度、売上高が23年度から13％増の2854億円、調整後営業利益が同15％増の435億円に増加した。日立は近年、医療機器事業の一部譲渡や、三菱重工業や三菱電機からの事業買収を実施して、成長に向けた構造改革を行った。その結果、放射線治療装置では、国内やグローバルで競合に差をつけ、高いプレゼンスを誇るまでになっている。特集『医療機器 21兆円への挑戦』の本稿では、日立の放射線治療装置事業の強さの秘訣を解明するとともに、さらなる成長を遂げるための課題を明らかにする。（ダイヤモンド編集部 今枝翔太郎）
富士フイルムに画像診断事業を譲渡した日立
取捨選択を経て、がん治療では他社の追随を許さず
国内医療機器メーカーは、CT（コンピューター断層撮影）やMRI（磁気共鳴画像診断）といった診断機器に強い一方で、治療分野が不得手とされてきた。だが日本勢の中には、治療機器で強固なプレゼンスを発揮している企業もある。その代表格が日立製作所だ。
グループ全体の事業構造変革を進める日立は、2021年に画像診断事業を富士フイルムに譲渡している（日立の画像診断事業の譲渡については、本特集の＃2『キヤノン、富士フイルム、リコー…CT・MRI機器事業の「買収シナジー」対決！コピー機大手の序列が激変』参照）。それでも一部の医療機器事業は日立に残り、成長を続けてきた。
中でもがん治療の分野では、三菱重工業や三菱電機の事業を買収することで規模を拡大してきた。次ページの表で見るように国内やグローバルでトップクラスのシェアを誇る機器もあり、世界のがん治療の発展をけん引しているのだ。
次ページでは、日立の放射線治療装置事業の強さの秘訣を解明するとともに、さらなる成長を遂げるための課題を明らかにする。
