三菱重工業
１８７３（明治６）年３月、「三川商会」を「三菱商会」と改めた。「三菱」は、岩崎家の家紋の三階菱と土佐藩主の山内家の家紋の三つ柏を組み合わせて考案されたといわれるマークの呼称であって、その原型となる三角菱は「九十九商会」時代から保有船の船旗に用いられていたが、「三菱」を商号にも織り込んだことにより、名実共に岩崎弥太郎の事業であることを鮮明にした。この直後、彌太郎が米国留学中の弟、弥之助に宛てた手紙には、ライバル会社との激烈な競争の状況を記し、「過日、九十九の名号を廃し、三ツ川と致候へ共、是は我好まず、この度三菱商会と相改め候。三菱は三菱（三菱のマーク）なり」と結んでいる。このわずかな文章の行間にも彌太郎の事業取組みへの明確な意志と新たな決意をうかがい知ることができる。新社名のなかの「重工業」は「ＨｅａｖｙＩｎｄｕｓｔｒｉｅｓ」の直訳で、小彌太社長の発案によるものであった。
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日立製作所が、医療機器業界で存在感を高めている。同社のヘルスケア事業は25年度、売上高が23年度から13％増の2854億円、調整後営業利益が同15％増の435億円に増加した。日立は近年、医療機器事業の一部譲渡や、三菱重工業や三菱電機からの事業買収を実施して、成長に向けた構造改革を行った。その結果、放射線治療装置では、国内やグローバルで競合に差をつけ、高いプレゼンスを誇るまでになっている。本稿では、日立の放射線治療装置事業の強さの秘訣を解明するとともに、さらなる成長を遂げるための課題を明らかにする。
パジェロで復活狙う三菱自動車、10月を境に「まさかの3社連合」があり得るワケ
三菱自動車が新型「パジェロ」で復活の狼煙を上げた。日産自動車との資本提携から10年を迎える今、注目すべきはホンダとの関係性だ。実は、1990年代半ばに三菱銀行主導で三菱自とホンダの資本提携が水面下で動いたことがある。日産に代わってホンダとの資本提携が再燃し、ホンダ・三菱自・日産の3社連合が明確になる可能性はあるのか。
＃21
機械・自動車業界における、東京大学を筆頭とする最難関国立大学から関関同立・MARCHまで主要22大学の就職者数の割合が高い企業のランキングをお届けする。ここ10年での新卒の就職者の増加数と各大学の内訳を網羅したデータも併せて紹介していこう。
三菱重工業は12月18日、泉沢清次社長の後任に最高技術責任者（CTO）の伊藤栄作氏が就く人事を発表した。技術部門の社長は2代連続となる。この人事には「二つのサプライズ」があった。同社の社長人事は年明けに発表されるのが通例だったが、今回は年末に公表された。さらに、水面下では伊藤氏とは別の幹部が次期社長として有力視されていたのだ。防衛特需と主力のガスタービンが好調で、業績が絶好調の重工最大手。そのトップ人事の舞台裏を明らかにする。
＃16
重工・建機メーカー大手8社の2025年度の平均年収は、ほぼ全社が前年度を上回った。直近5期を通して1位だったのは三菱重工業だった。2位以下でも、前期比で23％も年収を増やす積極的賃上げを実現している企業があった。重工・建機メーカー大手8社の最新の給与ランキングを公開する。
＃9
三菱自動車は、日産自動車と三菱グループ御三家という主要株主4社に支えられてきた。4社は株式を保有するだけでなく、役員を送り込み、経営にも深く関わってきた。では、約10年で、その布陣はどう変わったのか。ダイヤモンド編集部は約10年分の役員人事を分析した。役員人事から三菱自を巡るグループ力学の変化を読み解く。
＃19
社外取締役の任期制限を求める資本市場の目が厳しさを増している。国内外の機関投資家が、これまで独立性喪失の目安としてきた在任12年の上限を「10年」へと厳格化し始めているのだ。しかし、ダイヤモンド編集部が上場企業の社外取「全10821人」を調査したところ、自動車・輸送用機器業界では12年を超える長期在任者が8人に上ることが判明。中には25年以上も超長期在任する社外取も存在し、創業家や財閥の結束が反映されたガバナンスの実態を明らかにする。
オーストラリア高速鉄道で「日本の新幹線」待望論が高まるワケ…苦戦続きの中国主導案件は日本に追い風か？
オーストラリアで高速鉄道の建設計画が本格的に動き出したことに、日本では「新幹線の輸出」を期待する声が強い。というのもオーストラリアと日本は、安全保障上の協力を深めている。ちょうど今春、日本からの輸出が決まった海上自衛隊の最新鋭護衛艦とは？
ダイヤモンド・口コミ情報では、年収・給与制度に関するアンケートを実施、寄せられた回答をもとに年収データを公開しています。今回は「三菱重工業の30代後半・主席級」です。
＃27
防衛費拡大や航空エンジン整備需要の高まりが、重工大手の業績を押し上げている。三菱重工業は防衛とガスタービンが伸び、川崎重工業も航空宇宙とエネルギーが堅調だ。IHIも航空・防衛への集中投資と整備能力増強を進める。その一方で、建機大手のコマツはアジアでの販売不振が重荷となっている。こうした4社の中で世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、三菱重工とIHIは若手の社員が勝ち組、コマツはOB世代が優位、川重は若手とOB世代が並んだ。
＃6
造船業がかつてないほどに注目される中、監督官庁である国土交通省はいかにして再生をリードするのか。本稿では、30年以上にわたって行政サイドから海事産業に関わってきた同省海事局次長の河野順氏を直撃した。造船のキーパーソンは、日本の造船業の軸となる今治造船とジャパン マリンユナイテッドの統合を巡る“大胆な未来予想図”を明かした。政府会合では結論が出なかったLNG（液化天然ガス）運搬船の再建造計画についても語ってもらった。
＃14
ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、機械・重工業界の将来の予測年収を独自に推計し、全55社のランキングを作成した。
＃3
鋼材は船の建造コストの3割を占めるとされる。日本の造船業にとって、中国勢、韓国勢に比べて自国の鋼材が高いことは大きなハンディキャップだった。ただし、鉄鋼メーカー側も中国産鋼材の輸出拡大による市況低迷と国内需要の縮小に追い詰められており、衰退していた造船業を重視する余裕はなかった。船舶建造倍増を掲げる国策をきっかけに、これまでトップが対話してこなかった両業界がついに交渉のテーブルに着いた――。本稿では、両業界の対話で浮上した協力案を独自取材で明らかにする。
＃10
造船業復活の機運が高まったきっかけは、艦艇の建造能力が落ちた米国から協力を求められたことだった。米国内に投資した韓国の造船会社と違い、現地での建造に軸足を移す余裕がない日本の造船会社には何ができるのだろうか。本稿では、元海上自衛隊自衛艦隊司令官の香田洋二氏に日米の造船業や艦艇建造の課題を聞いた。
＃9
きつくて危険なイメージが根強い造船メーカーは、人材確保に苦戦している。本稿では、専業メーカー7社の社員がSNSに投稿した口コミと、政府の労災統計を分析し、造船業における労働の実態に迫った。全産業の中で造船業はどの程度危険なのだろうか。そして、労働環境の改善で期待される“切り札”とは何か。
＃1
造船復活に向けた政府支援が動きだそうとしている。中韓勢の後塵を拝して久しい「忘れられていた産業」だった造船業界。復活のラストチャンスに向けて奮起しようとしているが、実は、政府との間には温度差がある。最たる例が、2019年を最後に国内での建造が途絶えているLNG運搬船の生産再開だ。本稿では、LNG運搬船の建造再開に立ちはだかる「二つの壁」を明らかにするとともに、LNG運搬船にこだわる弊害を指摘する。
精密業界「3年後の予測年収」23社ランキング・明治大に続き法政大も“ご近所校”を系列化・三菱重工、コマツ、川重、IHI、年収の浮沈で「損をした世代」は
ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いています。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈しています。そこで、ダイヤモンド編集部では、統計の専門家の協力の下、恒例となっている「3年後の予測年収」を刷新し、将来の年収を大胆予想。精密業界の予測年収を独自に推計し、全23社のランキングを作成しました。
＃8
今治造船とジャパン マリンユナイテッド（JMU）の決算公告から近年の業績をひもとくと、今治造船が日本の造船業の盟主となるのは必然で、逆に、JMUは今治造船の傘下に入らなければ立ち行かないところまで追い込まれていたことが浮き彫りになった。本稿では、業績データと関係者の証言から両社の実力と統合シナジーを独自に分析する。
＃27
防衛費拡大や航空エンジン整備需要の高まりが、重工大手の業績を押し上げている。三菱重工業は防衛とガスタービンが伸び、川崎重工業も航空宇宙とエネルギーが堅調だ。IHIも航空・防衛への集中投資と整備能力増強を進める。その一方で、建機大手のコマツはアジアでの販売不振が重荷となっている。こうした4社の中で世代間の「年収格差」はどうなっているのか。試算の結果、三菱重工とIHIは若手の社員が勝ち組、コマツはOB世代が優位、川重は若手とOB世代が並んだ。
＃7
川崎重工業の造船部門が好調だ。造船を含むセグメントの2026年3月期の事業利益率は13％を見込み、航空機やバイク、ロボットをしのぐ「稼ぎ頭」となっている。高収益の秘訣は高付加価値船を日本で、汎用船を中国で建造する2面作戦にあった。本稿では知られざる川崎重工の中国造船事業の実態を明らかにする。
