三菱重工業
１８７３（明治６）年３月、「三川商会」を「三菱商会」と改めた。「三菱」は、岩崎家の家紋の三階菱と土佐藩主の山内家の家紋の三つ柏を組み合わせて考案されたといわれるマークの呼称であって、その原型となる三角菱は「九十九商会」時代から保有船の船旗に用いられていたが、「三菱」を商号にも織り込んだことにより、名実共に岩崎弥太郎の事業であることを鮮明にした。この直後、彌太郎が米国留学中の弟、弥之助に宛てた手紙には、ライバル会社との激烈な競争の状況を記し、「過日、九十九の名号を廃し、三ツ川と致候へ共、是は我好まず、この度三菱商会と相改め候。三菱は三菱（三菱のマーク）なり」と結んでいる。このわずかな文章の行間にも彌太郎の事業取組みへの明確な意志と新たな決意をうかがい知ることができる。新社名のなかの「重工業」は「ＨｅａｖｙＩｎｄｕｓｔｒｉｅｓ」の直訳で、小彌太社長の発案によるものであった。
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＃34
なぜ多くの個人投資家は中長期投資で大きな利益を獲得できないのか。今回は、住信SBIネット銀行がNTTドコモにTOB（株式公開買い付け）されたことで70億円以上の利益を確定した片山晃氏に「中長期投資の極意」と「落とし穴」について聞いた。片山氏は中長期投資で大きな果実を得るには「ノイズを気にしない覚悟」と「耐える」ことが必要と指摘するが、その真意とは？中長期で有望とみているセクターや、狙うべき銘柄の条件についても具体的に明かしたロングインタビューをお届けする。
三井住友信託銀行が「リテール部門を徹底冷遇」の人事制度改定・パナソニックグループ再編と「不可解人事」を分析・機械業界の年収ランキング【主要10社】
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＃16
重工、建機、ロボット、工作機械――。さまざまな製品を造る機械メーカーは海外売上比率が高い企業が多く、2024年度は円安を追い風に業績が好調だった。稼ぎはどれだけ給料として還元されているのか。本稿では、機械大手10社（ファナック、安川電機、三菱重工業、川崎重工業、IHI、住友重機械工業、コマツ、日立建機、クボタ、DMG森精機）の過去5年の年収を分析したランキングをお届けする。
＃26
投資家にとって、企業の配当額は投資判断に直結する大きな指標だ。一方で、配当額は企業の資本政策にも左右されるため、必ずしも企業の“実力”通りに配当が実施されるとは限らない。では、その実力に即した配当額とはいかほどなのか。今回、さまざまな経営指標から、独自に各社の「理論配当額」を推計。実際の配当額との差をランキングにした。本稿では、機械・重工業界80社の理論配当額との乖離額ランキングを公開する。
＃9
宇宙空間での戦艦や旅客機、ロケットの航行や月や宇宙コロニーの活用による宇宙開発など、さまざまな宇宙関連技術が登場するガンダムの世界。あくまでフィクションの世界だが、その宇宙開発技術の中には実用化に向けて近づいているものもある。
【人気特集】ソフトバンクG、KDDI、NTTデータ、野村総研、三菱重工、コマツの年収「得をした世代」は？【5世代20年間の推移を独自試算】
人気の特集『氷河期、バブル…どの世代が損をした？5世代を比較！ 主要100社の「20年間年収推移」』。団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が得をして、どの世代が割を食っているのでしょうか？この疑問に答えるために、ダイヤモンド編集部は過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算しました。半導体や自動車、電機、銀行、商社、不動産など約30業界について、世代別に各社の年収を徹底比較します。人気特集と連載を振り返る「見逃し厳禁！編集部イチ推し 人気特集」では、2本の記事を紹介します。
＃1
新型コロナウイルスの感染拡大やトランプショックがあったにもかかわらず、直近5年間ではフジクラやベイカレントがテンバガー（株価10倍）を達成。では、次の5年間で株価が飛躍する企業はどこか？今回はアナリストの5期先予想から「大化け候補80銘柄」を選抜。短期の株価変動に一喜一憂せず、中長期保有で大きな利益を狙う戦略は個人投資家の特権だ。復活を目指す大型株から旬の中小型株までさまざまなタイプがそろうので、ぜひランキングをチェックしてほしい。
三菱重工業、川崎重工業、IHIの「重工3社」が2025年3月期、そろって最高益をたたき出した。防衛と航空の追い風に乗り切った結果だが、企業が自らつかんだ成長とはいえない。政府の防衛予算の増加や民間航空需要の回復といった外部要因が大きいのだ。3社とも今後、本当の実力や「攻め」の姿勢が問われることになる。本稿では、空前絶後の好況と“その先”を考察する。
日米間の関税交渉で、日本の造船技術支援を交渉材料に、米国の関税措置の見直しを促す「造船カード」が注目を集めている。米国のトランプ政権は、造船業を復興しようとしている。石破政権は、日系造船メーカーなどに、米国の造船企業に投資させるなどして、自動車関税を下げさせるための取引材料とする検討を進めているようだ。しかし日本の造船業は韓国や中国に市場を奪われ、造船能力は縮小している。一方、米トランプ大統領は、同国からの輸出に使用する船舶の多くを米国製とすることを義務付ける新規制を打ち出し、LNG（液化天然ガス）輸出事業者は米国で建造したLNG輸送船を一定の割合､使用しなければならないと発表した｡これに即応したのが韓国造船業で､早くも米国でのLNG船建造の意思表明をしている。造船大国となった韓国の前のめりの姿勢に、日本の「造船カード」は太刀打ちできるのか。
一番売れてる月刊マネー誌『ダイヤモンドZAi』が、そのノウハウを駆使して、6回連続のオンライン講座「株の学校」を開校！ 株の基礎知識や“7つの儲け方”を、ザイのアナリスト2人が徹底解説した。この記事では第3回の中身を一部お届けする。今回は短命に終わらず、長く人気が続くテーマの見極め方を紹介。その上で、アナリストが今からでも注目に値する長期的なテーマの具体例を挙げ、その理由も説明する。
ボーイング絶体絶命！トランプ関税で三菱重工、川崎重工への影響は？・公認会計士「監査報酬獲得額」実名ランキング・【商社・卸売87人】1億円以上稼ぐ取締役ランキング
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＃2
米トランプ大統領の関税政策の一挙一動に株式市場が揺れている。航空機大手の米ボーイングに機体部品を納入している三菱重工業、川崎重工業も株価を大幅に下げているが、両社は「当面は直接的な影響はない」と意外にも状況を冷静にみている。なぜなら関税が直撃し、絶体絶命のピンチを迎えているのは、ほかでもない部品を輸入するボーイングだからだ。トランプ氏が掲げる「自国の製造業振興」と逆行する実態を、関係者への取材で明らかにする。
＃24
実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、機械業界の役員報酬ランキングを公開する。パチンコ機の首脳4人が、ダイキン工業のカリスマ会長を報酬金額で凌駕した。
＃13
企業の人気や“実力”を表す格好のバロメーターとなるのが、“トップエリート集団”である東京大学と京都大学の就職者数だ。そこで今回、東大と京大の2024年3月卒業・修了の就職者数を徹底的に集計し、全17業界670社に及ぶ大規模な「東大・京大就職者数」の企業ランキングを作成した。本稿では、製造業40社の就職者数ランキングをお届けする。
＃21
今回は建設機械、重機械の主要4社を取り上げる。三菱重工業、コマツ、川崎重工業、IHIの中で、年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。その結果、各社とも若手の社員が恵まれているという結果になった。
近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、機械・重工業界の73社の3年後の年収を大胆予想した。
マイクロソフト、グーグルなど米巨大ITが相次ぎ、主要電源としての原子力発電に本腰を入れ始めた。AI（人工知能）の普及で爆増したデータセンターで使う電力を賄うためだ。米トランプ政権も新エネルギーを後押しする政策を打ち出し、小型原子炉の需要に弾みがつく中、原発を支える部材や技術の供給で強い日本メーカーに株式市場も注目し始めた。
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2024年の終わりが近づいたタイミングで25年度のトップ人事が続々と届き始めた。25年に新たな社長が就任する企業はどこなのか。社長交代の周期が25年に訪れる企業13社をピックアップ。その後編をお届けする。
＃20
近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、機械・重工業界の73社の3年後の年収を大胆予想した。
今、地熱発電が再び注目されている。再生可能エネルギーの中でも出力変動の少ない、限られた電源の一つで、今後生成AI（人工知能）普及に伴い急増するデータセンター向けCO2カーボンフリー電源としての役割も期待される。実は日本の地熱資源量は世界3位。しかも、日本の重電3社では世界シェア6割を握る。しかし地熱発電は開発リスクが他の再エネに比べて高く、政府の導入目標の実現は絶望的だ。地熱発電の開発が抱えるリスクや開発が進む革新的な技術を解説。政府が開発促進へ打った“奥の手”も明らかにする。
