もはや「使える」だけではＩＴスキルとは言えない
――従業員のＩＴスキルを向上させるには

今や企業においてパソコンやオフィス・ソフトウェアの操作スキルは、昔でいうところの「読み・書き・そろばん」のように、持っていることが当たり前のビジネススキルと認識されるようになっている。そして、現在のビジネスにおいては、コンピュータの操作スキルを超えてさらに広範なＩＴスキルが従業員に求められている。

企業が従業員に求める
ＩＴスキルは変化している

 以前は、ＩＴリテラシーという概念は、パソコンや表計算ソフトなど操作スキル（コンピュータ・リテラシー）を指す狭義の捉え方が一般的であった。これは、多くの従業員がパソコンやソフトウェアに不慣れであり、これらの操作方法の習得に一定の研修や教育が求められたためである。

 しかし、今や学校教育にもパソコンが採り入れられており、若手を中心にデジタルネイティブな従業員の割合が高まっている。昨今では、新入社員教育の際に、自社独自の業務システム、自社で利用する特定のグループウェアやイントラネットの研修、情報セキュリティやネットマナーなどに関わる啓発的教育は行うが、ワープロ、表計算、ブラウザなどの一般的なコンピュータ研修は行わないという企業が増えている。

 新人だけでなく、一般社員に対するＩＴ研修についても同様の傾向となっており、いわば狭義のコンピュータリテラシーは昔でいう「読み・書き・そろばん」と同様に、持っていることが当たり前のビジネススキルと認識されるようになっている。

 ＩＴリテラシーが狭義に捉えられていた時代には、人事部門とＩＴ部門が協力して、リテラシー向上の取り組みとしてパソコン研修や、ワード、エクセルなどオフィス・ソフトウェアの研修を行うなど、ＩＴリテラシーの向上はＩＴ部門の任務のひとつであった。

 しかし、狭義のＩＴリテラシー、すなわちコンピュータ・リテラシーが当たり前のスキルとなり、業務やビジネスの遂行においてＩＴが不可欠な存在となるにつれ、より幅広く、高度な意味でＩＴリテラシーを捉え直す必要性が高まってきている。

 つまり、ただ単にコンピュータ操作ができるだけでなく、ＩＴを活用して業務やビジネスに役立たせること、ＩＴの利活用に対してユーザーとして正しい認識と能動的な関わりを持つこと、そして、自らの業務を改善・改革する際に情報システムに対してどのような要求を持つかを正しく表現できることなどが求められるようになってきている。