内山悟志

本連載の前回「変化が激しいテクノロジー界だからこそ中長期の視点でトレンドを語りたい」では、「ユーザー企業」「IT業界」の両面からの仮説について紹介した。今回は「テクノロジー」の観点から企業が注目すべき仮説を示す。

デジタル技術の進展が急速に進むなか、中長期的なITトレンドを見通すことの重要性はますます高まっている。2020年以降に本格化すると見られるIT動向について「IT業界」と「ユーザー企業」の2つの視点から取りまとめた仮説を紹介する。

2018年度は、国内企業のIT投資の増加傾向がリーマンショック以降最高の水準となった。また、製品／サービス分野では、IoTやAI、RPAへの新規投資意欲の拡大が確認された。今回は、2018年8～9月にITRが実施した「IT投資動向調査2019」の結果を踏まえて、企業のIT投資の動向を紹介する。

百聞は一見に如かずというように、長々と細かな説明を聞くよりも、実際の状況を目で見る方がはるかに理解しやすいということは多い。表現力に富んだ動画や映像を活用して、ビジネスや業務を大きく変革させたり、これまでできなかったことを実現したりする動きは、今後あらゆる業界で広がってくると予想される。

デジタル技術を活用した抜本的な業務改革や新規事業の創出が期待されているが、新しいシステムを構築するには、従来の進め方と異なるアプローチが必要である。この結果IT部門とユーザー部門の関係や役割にも影響が及び、今後はこれらの複数のアプローチ手法を身につけ、選択的に適用したり、場面やフェーズによって組み合わせて適用できるようになることが求められる。

あらゆる業界にデジタライゼーションの波が押し寄せる中、企業はデジタルトランスフォーメーション（DX）の旗を振り、さまざまな変革を推進しようとしている。では、企業はDXの先に目指す姿として、どのような企業像を描いているのだろうか。デジタルネイティブ企業にそのヒントがある。

多くの企業でデジタルイノベーションへの取組みが活発化しているが、これを戦略の中核に据えて全社一丸となって取り組むための準備が整っている企業は必ずしも多くない。イノベーションを生み出す企業となるための環境整備に求められる企業内部の変革は多岐にわたり、長く険しい道のりとなる。企業は、自社における環境整備の成熟度を見極め、それに適合した進め方を検討することが求められる。

デジタル技術を活用したビジネス革新やデジタルビジネスの創出において、オープンイノベーションや他社との共創の重要性が叫ばれている。今回は、ユーザー企業とITベンダー企業との協業を中心に、その必要性と成功への留意点を整理したい。

大きなビジネス環境の変化や技術革新が進行する際には、必ずといってよいほどIT部門の組織ミッションや存在価値に関する議論が湧き上がる。現在は、あらゆる業界で押し寄せるデジタライゼーションの波にどのように立ち向かうかが問われており、これに対してIT部門の役割を再定義する動きが活発化している。

第4次産業革命が進行する現在、これまでの延長線上の戦略だけでは、成長ばかりか生き残りも困難な時代となっている。企業は、イノベーションを創出していくことが期待されるが、そのためには未来志向の課題設定と大胆な発想の転換が求められる。今回は、外部環境の変化を起点としたアイデア発想法として、新C-NES分析を紹介する。

多くの企業がデジタルイノベーションに向けてさまざまな変革を推進しようとしている。しかし、従来の業務プロセス改革と異なり、文化・風土、組織、制度、権限、人材など企業の根幹に関わる多岐にわたる変革が求められることから、そのハードルは高く一気に飛び越えることは困難といえる。今回は、このハードルを2段階方式で超えるデジタル革新推進のアプローチを紹介する。

あらゆる業界にデジタライゼーションの波が押し寄せる中、企業はさまざまな変革を推進しようとしている。中でもデジタル技術を活用したイノベーションを推進する人材の確保と育成は重要であると同時に難題でもある。

ITRでは、国内IT市場における技術トレンドや需要動向を踏まえ、短中期的に企業が注目すべきIT戦略テーマと将来予測を「ITR注目トレンド」として公表している。2018年においては、「ビジネスの開発と遂行」「人材と組織の変革」「テクノロジーの高度活用」の分野で総12個の戦略テーマが提起された。ダイナミックに変化するビジネス環境とテクノロジーの趨勢を読み解いて、自社のIT戦略方針や投資計画を打ち立てる際の一助として活用されたい。

デジタル技術を活用したイノベーションの創出やデジタルビジネスの推進のために、組織や担当者を設置する動きが活発化している。こうした取り組みを成功に導くためには、組織ミッションを定義し、役割や権限を明確にすることが求められる。また、IT部門はこうした活動に対してどのようなスタンスで臨むのかについて明確な方針を示さなければならない。

急速に進展するデジタル社会に対応するため、企業は今、自らも変わる「デジタルトランスフォーメーション（Digital transformation）」に迫られている。そのためには、デジタルを活用した新事業の創造をはじめ、既存ビジネスのデジタル化や、アナログとデジタルの融合による生産性の向上が必要だ。さらにはそれらを実現するための組織・社内ルールの改革、人材育成なども行なっていかなければならない。こうした中、日本企業は今、どのような壁に突き当たっているのか、その壁を乗り越えるために何が必要なのかを考えてみたい。

2017年度は、国内企業の3割超がIT予算を増額させるなど順調な拡大傾向を示した。また、製品／サービス分野では、IoTやAI／機械学習への新規投資意欲の拡大が確認された。今回は、2017年8～9月にITRが実施した「IT投資動向調査2018」の結果を踏まえて、企業のデジタライゼーションへの投資の動向を紹介する。

これからのシステム開発、とりわけデジタルイノベーション案件では、従来のウォーターフォール型（工程を細かく管理して進める方法）の開発プロセスや、SIベンダーによる受託開発のスキームが適合しないものが増えると考えられる。外部依存度の高い国内ユーザー企業には、どのようなソーシング戦略が考えられるのであろうか。

本連載第69回『経営者は「攻めのIT投資」をどう捻出し、評価していくか』では、IT投資管理のあり方に見直しが迫られていると述べた。今回は、IT投資の効果の捉え方と具体的な目標設定の考え方について論じる。

IoTやAIなどのデジタル技術をビジネスの最前線で活用して事業を革新したり、新規ビジネスを創出することに期待が高まっており、経営者やIT部門長はこうした取組みを発案したり、推進したりする人材を求めている。本稿では、企業におけるイノベーション創出に求められる人材像について考える。

企業では、業務改革やシステム導入などの新しい取組みを企画する際に事例情報を求めることが多い。しかし、当該案件に合致する事例を探すことは容易ではないし、同様の取り組みを行った企業があったとしても、それが自社にそのまま当てはまることは稀である。