【スペシャル対談】<br />大手3社がセルフアンケートを語る

一般に、商品開発等で事前の市場調査やアンケートを行う場合、設問設計や調査方法の選定などに時間や労力、費用がかかるため、開発費の少ない、あるいは低価格の商品やサービスでは事前調査を行うことが難しかった。しかし、セルフアンケートの登場により、事態は一変。素早く、手軽に、低価格でのリサーチが可能になり、幅広い分野で利用されるようになってきた。セルフアンケートサービスを提供する国内大手企業3社に、セルフアンケートの利用事例や可能性を聞いた。

企業のニーズに合わせて
柔軟な対応が可能なセルフアンケート

【スペシャル対談】<br />大手3社がセルフアンケートを語る中野崇・マクロミル マーケティングビジネスカンパニー戦略本部 事業戦略部 部長
調査会社のノウハウを生かしたセルフアンケートツールの「Questant」を提供。「検索では分からないことでも、セルフアンケートを使うと、知的欲求を満たすことができる。知りたいことを探すことをあきらめないで欲しい」

 セルフアンケートに注目が集まる背景を「Questant(クエスタント)」を提供するマクロミルの中野崇・マーケティングビジネスカンパニー戦略本部 事業戦略部 部長は「市場競争の激化に伴う開発商品アイテム数の増加」にあると言う。

「意思決定に掛かる時間を短縮できるようになりました。調査会社に依頼をすると、設問設計や調査期間等、詳細に確認していくため、時間やコストが掛かる。スピードやコストなどから、セルフアンケートをご利用になられるお客さまのニーズの変化を実感しています」

 調査会社であるマクロミルにとって、セルフアンケートは自社の基幹サービスであるインターネットリサーチを侵食するリスクをはらんでいる。

「マクロミルでは、『革新の先頭に立つ』ことを経営理念に掲げており、『顧客が心から満足し、感動するサービス』の提供を目指しています。そのため、お客さまのニーズの変化に伴い、既存のリサーチモデルにとらわれず、DIY型という新しいサービスに取り組むのは当然の流れだと思っています」

【スペシャル対談】<br />大手3社がセルフアンケートを語る田口亮・クリエイティブサーベイ代表取締役
デザイン性も重視した「CREATIVE SURVEY」を提供。「ウェブデザイン会社が作ったサービスなので、企業と顧客、サービスとユーザーの間にあるコミュニケーションを重視している。ライトな使い方から、リサーチャーによるノウハウを提供できる体制も整えた」

CREATIVE SURVEY(クリエイティブサーベイ)」を提供するクリエイティブサーベイの田口亮・代表取締役は、セルフアンケート人気の理由を「5つに集約できる」と分析する。

(1)マーケットインの考え方が広まり、消費者を理解しようという意識が浸透していること
(2)しかし高価なツールが多く、新たなシステムを組むと高額な費用がかかること
(3)得られたデータを基に次のアクションを起こすデータドリブンという考え方が普及したこと
(4)自社メルマガ会員や顧客管理ツールが普及し、企業が自社顧客にアプローチできる土壌が整ったこと
(5)外部に委託せず、自社で顧客に触れるメリットを企業が感じていること

 である。

「回答の質がアンケート作成者のスキルに左右される『振れ幅』の問題はありますが、スピーディにお客さまの声を集める、フィードバックを求める、ランキングなどのコンテンツを作成する、といった利用によって、今までのリサーチだけではない幅の広がりも見せています」

【スペシャル対談】<br />大手3社がセルフアンケートを語る伊藤隆司・GMOリサーチ取締役リサーチ事業本部長
プロフェッショナル向けのDIY型ネットリサーチ「GMO Market Observer(マーケットオブザーバー)」を提供。「アジアの人々にも使ってもらえることを目指す。課題はあるが、アジア各国の文化を学びながら最良の方法を考えたい」

 GMOリサーチは、プロフェッショナル向けにDIY型ネットリサーチ「GMO Market Observer(マーケットオブザーバー)」をリリースしているが、「Questant」や「CREATIVE SURVEY」の利用者もGMOリサーチが保有する国内最大級550万人以上の消費者パネル「Japan Cloud Panel(ジャパン クラウドパネル)」のモニターに対してアンケート調査ができる。

 GMOリサーチの伊藤隆司・取締役リサーチ事業本部長は「これでセルフアンケートサービスの利用範囲を広げることができる」と言う。

「リサーチの対象は自社会員だけでなく、従業員に聞くものもあれば、自社とは無関係の一般の消費者に聞きたいものもある。そこでセルフアンケートを提供しているみなさんと連携してパネルの提供を始めました。今後はアジアを中心に海外のパネルにもリーチできる体制をさらに強化していきたい」