資源・エネルギー、農産物価格の高騰が止まらない。原油、ガソリンは言うまでもないが、大手高炉の原材料である鉄鉱石が前年比で＋65％、原料炭が3倍という上げ幅には唖然としてしまう。また、バイオエタノールの原料たるトウモロコシも、2005年安値比で3倍強であり、人間や家畜の口に入る前に、エタノール工場がすべてをのみ込む勢いである。
株式投資の観点からは、資源高がBRICsのインフレリスクを昂進させている点に要注意だ。年初来の株価パフォーマンスを見ると、躍進するBRICsの象徴であった中国上海総合指数▲41.1％、インドSENSEX指数▲18.7％と低迷している。
中長期的な観点では、中国、インドの成長性を疑う者はいない。おそらく、21世紀のアジアを牽引するのは両国であろう。しかし、両国の株価下落要因で注意を要するのは、共にインフレリスクが高まり、金融引き締め策を採らざるをえない状況にある点だ。
中国の3月のＣＰＩ（消費者物価指数・前年同月比）は＋8.3％。昨年1月には＋2.2％であったことを見ても、上昇ピッチは激しい。インフレを抑制し、景気の過熱を防ぐことが中長期的な発展につながることを、中国政府、人民銀行首脳も十分理解しており、連続的な利上げ、預金準備率の引き上げを実施している。
一方、インドも3月29日時点で卸売物価指数が＋7.4％まで高騰した。昨年10月時点が＋3.1％であったことを考えても、これまた上昇が著しい。
インドは広大な国土の中でまともな油田がなく、原油は輸入に依存している。今年2月時点では、全輸入に占める原油の割合は33.9％に達しており、原油が上昇すれば物価高騰の圧力を受けやすい。当然、物価抑制のためには金融引き締め策となるわけで、預金準備率を4月26日に0.25％、5月10日にも0.25％引き上げて8％にすることを発表した。
もっと極端な例を出せば、経済躍進で投資家の関心が高かったベトナムは、3月の消費者物価が＋19.4％に達しており、ＶＮ株価指数は年初来で▲42.0％の暴落を記録している（下落率はいずれも4月18日時点）。
米国においても、サンフランシスコ連銀のイエレン総裁、ダラス連銀のフィッシャー総裁は、インフレ警戒感を前面に出している。サブプライム問題以外に、世界は「景気減速下のインフレ昂進」を背負い込んでいることに、注意が必要と思われる。
（三菱ＵＦＪ証券シニア投資ストラテジスト 藤戸則弘）
