ダイヤモンド・オンラインplus
リーダー育成に力を注ぐアメリカン・エキスプレスとダイヤモンド社は、次世代リーダー育成を掲げ、『日本復興を考える学生会議』プロジェクトを発足。全国の大学生、大学院生に呼びかけ、「被災地支援だけにとどまらず、日本復興に繋がるプラン」を募集した。
東日本大震災やギリシャ危機に続くユーロ不安、過去に例のない円高など、経済・金融環境は逆風が続く。こうした状況下、中長期的なマネー＆ライフプランはどうあるべきか。FPの小林基男氏に話を聞いた。
長年にわたる粉飾決算や多額の使途不明金の発覚など、日本企業への信頼を揺るがす事件が相次ぎ、自社の財務内容を広い視野から見直すことが重要な時代を迎えている。債権・債務チェックの必要性と要点について、早稲田大学ビジネススクールの松田修一教授に聞いた。
ビジネス環境が大きく変動するなかで、人材の活用法も変化してきている。非正規労働者の活用もその一つだが、今後は社員とのバランスの調整に加えて、高い価値を生み出すための教育・育成も重要になると見られる。
ジャパン・リビング・コミュニティは、ディベロッパー系、独立系の両者の長所を併せ持つマンション管理会社。多くのグループ外ディベロッパーが供給したマンションを管理してきた実績を生かし、常に顧客目線のサービスを展開している。
「マンション管理」に対する関心が年々高まっている。最適なマンション管理会社を選定し、良好な管理状態を実現するにはどのようにすればよいのか、「マンション管理新聞」の藤代賢吾編集長に話を聞いた。
MICEにおける日本のプレゼンスを高めるために、必要なのはなにかを、今年10月1日に新理事長に就任したJNTOの松山良一氏が語る。
主催者、参加者らを巻き込み、大きな経済波及効果を生むといわれる、ＭＩＣＥ（マイス）とはなになのか、どうすればＭＩＣＥの誘致が伸びるのか、現状とその対策を探る。
多くの集客交流が見込まれ、訪問客の消費性向が高く、経済効果や地域の活性化など多大なメリットを持つといわれる「ＭＩＣＥ」。「ＭＩＣＥ」の現状や課題を、観光ジャーナリストの千葉千枝子氏に聞いた。
アドエクスチェンジ（広告枠入札）に代表されるアドネットワークの進化が、今年に入り米国から日本のマーケットにも波及してきた。新しいプラットフォームは広告主にどんな価値を提供するのか。「ad:tech tokyo 2011」では、先端プレーヤーたちがその将来性を語りあった。
快適で効率的なビジネストラベルを実現するためには、エア＆ホテル、クレジットカードなど、旅のアイテム選びが重要なポイントとなる。満足度の高いビジネストラベルを実現するための最新情報を紹介しよう。
製品企画から開発、製造、サービス、保守、廃棄に至るまで、製品にかかわるすべての情報を包括的に管理する、シーメンスＰＬＭソフトウェア提供の「Ｔｅａｍｃｒｎｔｅｒ」は、米フォーチュン誌が選ぶ大手グローバル企業１００社のうち半数が、なんらかのかたちで使用している。
情報資産管理の考え方が変わる今、保管から活用にいたる情報のライフサイクルを通じて、付加価値をどのように高めていくか、業務の効率化をどのように進めていくかなど、戦略的な発想が求められています。ドキュメント管理は守りの情報管理だけではなく、攻めの情報活用が必要なのです。
モバイルの即時性やユーザーとの一体性は、マーケティングに大きな変化をもたらし、多様なプレーヤーたちが次なる行動を起こし始めている。「ad:tech tokyo 2011」では、第一線プレーヤーたちが日本発の先進事例を紹介した。
ガンに関わる薬や治療法、早期発見の技術などは日々進歩しており「ガン＝不治の病」ではなくなりつつあります。ガンをむやみに恐れることなく、しかし侮ることもなく適切に付き合うために、正しい知識や情報収集について考えます
いささか旧聞に属するが、この夏の初め池袋西武屋上ビアガーデンにおいて『TAKE 8 IVY』(万来舎)の出版記念パーティが開催された。日本のアイビー､トラッド､クラシックの服飾関係者が新旧一堂に会し和やかな時間を過ごした。筆者のお隣では偶然、穂積和夫先生(画家､イラストレーター)と白井俊夫さん(横浜信濃屋)が初顔合わせする事態に。
「ad:tech tokyo 2011」のクロージングセッションに、米国フェイスブックよりアジア・パシフィック責任者のエリック・ジョンソン氏が初登壇した。Facebookによってソーシャルマーケティングはどう変わるのか、多くの関心が寄せられた。
「ad:tech tokyo 2011」で、GREE、mixi、CA3社の経営者が、それぞれのグローバル展開戦略を語った。日本のネットビジネスは、コンテンツの質において世界的な評価を受けているが、ネットを取り巻く環境の変化が以前にも増して著しい今日、彼らはどんなビジョンを描いているのか。
高校生の2人に1人が４年制大学に進学する時代。大学・大学院は学生獲得に向け、社会の新たなニーズを探りながら学部・学科の新設や、カリキュラムの刷新などに積極的だ。これらの動向と進学先選びのポイントについて、大学通信常務取締役の安田賢治氏に聞いた。
