DOL plus
建物に明かりを灯す電気設備工事の会社として“夜景を変える会社”を標榜する。業界では珍しく、文系学生や女子学生を積極的に採用し、独自の教育システムで短期間に“現場代理人”を育てるのが特徴。安定した受注力と不況に強い企業として、成長を続けている。
今年創業102年目を迎える白鳥製薬。自社で開発・製造する医薬品の原薬を医薬品メーカーに提供している。最近では創薬研究や健康食品の分野にも注力。変化を恐れない企業姿勢を基盤に、人類の健康に貢献している。
製造業の現場でもＩｏＴ化が進み、従来の勝ちパターンが通用しなくなってきている中、多くの企業が新事業の創出に取り組んでいる。三菱ガス化学でその役割を担うのは、2015年4月に発足した新規事業開発部だ。同部のキーマン2人にお話をうかがった。
海外進出が進む中、現地法人の会計経理業務に悩みを抱える日本企業が増えている。国内のようにタイムリーに情報を入手できず、経営状況が把握しにくいという。かといって、高額な大規模拠点用の基幹業務システム（ERP）を使うのは割が合わない中小拠点も多い。そんな課題をスッキリ解決してくれるのが、低価格のクラウド型ERP「multibook」。情報の“見える化”はもちろん、不正防止効果も期待できる。
日立ソリューションズ・クリエイトでは2016年10月から働き方改革への取り組みを開始し、社員の残業時間を削減した他、サテライトオフィスや在宅勤務も導入した。併せて同社は、働き方改革ソリューションの中で「テレワーク・ソリューション」を提供する。クラウド・ASPにより簡単に導入することが可能であるこのソリューションは、社内の納得感を生み出しながら、企業の働き方改革への取り組みを支援する。
「働き方改革」として、テレワークを導入する企業が増えている。しかし、ノートPCやタブレットでの仕事は、データの紛失や流出の問題も起こりやすく、万全なセキュリティ対策が不可欠だ。官公庁や企業向けにセキュリティソリューションを提供するソリトンシステムズに、セキュリティ対策の重要性を聞いた。
日本企業が国際競争力で欧米企業に劣る要因の一つは、グローバル・タックスマネジメントの有無にある。税務はキャッシュを生み出す事業の一部である。グローバルに税務を最適化することは「税引後利益」の拡大、ひいてはROE（自己資本利益率）経営の実現にもつながることを、経営トップは認識すべきだ。
なぜ日本人は勉強量の割に英語を使いこなせないのか。来日した、英文法の世界的ベストセラーの著者であるレイモンド・マーフィー氏に、外国語習得の秘訣を聞いた。
2020年の大学入試改革を前に、中高一貫校への受験熱は再び高まっている。教育内容が充実する付属校をはじめ、私学共学校も人気が高い。早稲田アカデミーの千葉崇博中学受験部長に、周辺事情を聞いた。
今年7月、公認会計士制度が70周年を迎える。グローバル化や情報化の進展により、企業と公認会計士を取り巻く環境が大きく変化する中、日本公認会計士協会はどのような取り組みをするのか。関根愛子会長に聞いた。
CRM（顧客関係管理）で世界をリードし、各種業務支援クラウドサービスを提供するセールスフォース・ドットコムが、小規模企業に特化した新サービスを発表した。「ITの民主化」を目指す同社の思いと、続々と寄せられる成功事例に迫る。
アパレル大手・オンワードグループのオンワードパーソナルスタイルが、2017年の11月からスタートした「KASHIYAMA the Smart Tailor」。カスタマーにオーダースーツを、より身近に感じてもらえる工夫を随所に取り入れた、本サービスの魅力に迫る。
タキシードの需要が今、エグゼクティブの間で増えているという。そこで日本屈指の縫製工場として日本のスーツスタイルを支えてきた「ファイブワン」の森俊彦代表がタキシードについて対談した。
日本のアフィリエイトのパイオニア、バリューコマースの業績が好調だ。2017年12月期は営業利益が前期比140.9％と過去最高を記録した。こうした中、同社は新しい企業理念「ともに拓（ひら）く」を発表。なぜこのタイミングで企業理念の変更に踏み切ったのか。そこに込められた想いや狙いを、社員への浸透策などとともに、香川仁代表取締役社長に聞いた。
リード エグジビション ジャパンは、2018年7月11日（水）から13日（金）の期間、東京・江東区の東京ビッグサイトで「第13回 総務・人事・経理ワールド」を開催する。開催13回目を迎える今回は、850社が出店するという。今年のキーワードと見どころについて、リードジャパン 事務局次長の細野圭さんに伺った。
参天製薬がビジネスパーソン500名に調査をしたところ、”疲れ目”に悩んでいる人が多数派であることがわかった。そこで、みさき眼科クリニック院長の石岡みさきさんに”疲れ目”のメカニズムと改善策を伺った。症状に適した目薬を選ぶコツも紹介する。
ビジネス環境の変化につれて、今、特許対象が「モノ」から「コト」に変化している。その一方で、知財リテラシーの低い会社がまだまだ多いのが現状だ。知財交渉力を高めないと「サメ」型企業の“標的”になる可能性もある。正林国際特許商標事務所は、「ＩＰ（知財）ランドスケープ」の手法で、未来を変えるイノベーションに寄り添い、企業の事業戦略に貢献する。
いまやビジネスパーソンにとって、服装や時計は自分を印象づける重要なアイテムになっている。「ビジネスという勝負の場は一瞬、しかも服で決まる」（小社刊）の著者、木暮桂子氏と、時計ライターの柴田 充氏が語り合う。
